乗客は「落ち着かなくては」と互いを励まし合い、停電の中でもドアを手動で開くためのドアコックを探しドアを開け、子どもと高齢者、女性を順に脱出させた。負傷した乗客のうち多くの人が自力で病院に行った。当時の状況をスマートフォンで撮影した乗客のカン・グァンスさんは、「事故後の案内放送が遅く、明確な説明もないため『被害者の立場で記録を残さなければならない』と考えた。この映像が後で（同様の事故に）対処する時に役立つと信じる」と話している。

インターネット空間では、「突然の危険に陥った場合、政府からはいかなる保護も期待できず、政府はむしろ訴訟過程で戦わなければならないもうひとつの巨大な闘争対象だ」という主張が急速に共感を得ている。「セウォル号沈没と地下鉄追突事故は経済発展の過程で安全を犠牲にしたとの反省を呼び起こしている」（ＡＦＰ）という指摘のように、国民は政府が今回の機会に「安全インフラ」を画期的に強化することを求めている。

だが、これが話ほど簡単ではない。政府が随所で長期にわたり累積してきた危険要素を一気に根絶することを期待するのは非現実的だ。国家改造や積弊撤廃もやはりまだ大きなスローガン水準だ。政府も現実の壁を認める。ある当局者は、「安全に対する国民の認識に合わせ政府が対策を用意するまで時間がかかるほかない。安全事故を完全に避けることはできないだけに、最小限に減らせる対策を作ることに焦点を合わせなければならない」と話した。こうしている間に国民ができることは日常生活の中の安全規則を熟知し守ること以外には特にない状況だ。

地下鉄追突事故と関連し捜査対策本部を構成した警察は３日、ソウルメトロ本社と事故現場である上往十里駅の事務室を家宅捜索した。警察は事故と関連した運行日誌、無線交信内容、事故車両の安全点検日誌などを確保したという。上往十里駅ホームと車両などに取り付けられているカメラと車両運行記録装置なども押収対象に含まれた。警察はまた、重傷を負った事故車両の運転士らを相手に事故の経緯を調査した。（中央ＳＵＮＤＡＹ第３７３号）




＜ソウル地下鉄追突＞地下鉄２号線、信号故障のまま４日間運行（１）

【特集】ソウル地下鉄衝突事故