専門用語とグラフィック、統計で満たされた７００ページ近い本がアマゾンでベストセラーとなっている。フランス経済学者トマ・ピケティ教授の『２１世紀の資本論』だ。韓国語翻訳書はまだ出ていないが、近くこの地でも話題になることは間違いない。決してやさしくはない政治哲学書『定義とは何か』が１００万冊以上も売れる底力（？）の国ではないか。

「資本主義は自ら破壊する」というマルクスの１９世紀『資本論』のにおいがする本が、資本主義の本山の米国で旋風を起こす理由は何か。おそらく新自由主義の武器であるトリクルダウン（ｔｒｉｃｋｌｅ－ｄｏｗｎ）効果に反論し、富の二極化が深まっていくだけだという主張のためではないかと思う。２００年以上の統計資料の分析に裏付けられる主張だ。

ノーベル経済学賞の受賞者ポール・クルーグマンが「なぜ私が先にしなかったのだろうか」と悔しがるほどだ。このため片隅から崩れ落ちている現実を肌で感じている米国の中産層が不安な目でページをめくっているのだ。韓国で話題になることを疑わない理由はそのためだ。サムスンが世界１位のスマートフォンで最大収益記録行進を続ける時でも潤いを失う自分の暮らしに、自ら「新貧民層」と考えている中産層ではないのか。

ピケティの主張を要約すれば、富の二極化は「働いてお金を儲けるよりも、お金が金を儲ける方がはるかに大きいから」だ。このように築いた富は世襲され、所得の不平等はますます定着していくしかない。こうした「世襲資本主義」は必然的に健康な民主主義を害してしまう。

最も免疫力が落ちる時期が、セウォル号事件のようなものが発生する時だ。ひたすらお金だけのために正義や責任など民主的な価値があまりにも軽く踏みにじられることに衝撃を受けざるを得ない。その悪臭漂う食物連鎖にぶら下がる官僚・利益集団を見て、怒りを感じざるを得ないからだ。

同じくノーベル経済学賞を受賞したジョセフ・スティグリッツは「不平等は経済力だけでなく政治と政策の結果」というピケティの言葉に注目する。社会の一部から大統領下野主張まで出てくる理由の説明になるかもしれない。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が昨日、不平等の原因は富裕層に有利な税金制度だと指摘したように、セウォル号の惨事は結局、不十分な国家運営のせいであるからだ。セウォル号に驚いた国民の傷の治癒はそれだけ難しい。規制緩和と経済民主化の間で「ソロモンの選択」をしなければならない今はなおさらそうだ。

イ・フンボン国際部長


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