ＫＯＳＰＩ上場企業の７－９月期実績は不振を免れなかった。売上額・営業利益が小幅に増えたが純利益は減少し薄商いとなった。韓国取引所が２日に明らかにしたところによると、連結財務諸表を提出した１２月決算のＫＯＳＰＩ上場企業５７２社のうち４９５社の７－９月期売上額は１３６８兆ウォン（約１３２兆円）で前年同期比２．１３％増、営業利益は８３兆ウォンで５％増となった。だが、純利益は５７兆ウォンで２．７８％減少した。韓国取引所有価証券市場本部のファン・ホジン公示総括チーム長は、「電機電子業種の売り上げ増加でも鉄鋼、石油化学、造船業種の業況改善が振るわず市場全体の売上額は前年比で小幅の増加にとどまった。ここに内需不振とウォン高で収益性はさらに悪化した」と分析した。

減った純利益も一部企業への偏りが深刻だった。純利益上位５位のサムスン電子、現代（ヒョンデ）自動車、起亜（キア）自動車、現代モービス、ＳＫハイニックスの純利益総額は３７兆４８００億ウォンで、全純利益の６５％を占めた。この中でも１年前より純利益が増えたのはサムスン電子とＳＫハイニックスだけだった。純利益上位２０社のうち１３社で純利益が減った。ポスコの場合、１年前より純利益が８０００億ウォンと４０％近く減少した。

今年初めから９月まで個別財務諸表基準で赤字だった企業は１５２社でＫＯＳＰＩ上場企業の４社に１社の割合だった。赤字企業のうち半数近くが今年初めて赤字に転落したところだ。大信証券のイ・ギョンミン研究員は、「７－９月期の景気回復動向が一部企業に限定され、業種全般に広がらなかったことが業績にそのまま現れた」と話した。実際に業種別の成績を見ると、繊維衣服、医薬品、電機電子などを除くとほとんどで当期純利益が減少した。特に化学、流通、鉄鋼など主要基幹産業とサービス、流通など内需産業は投資と消費需要の回復が遅れ黒字規模が大幅に減った。

コスダック上場企業の事情はさらに悪かった。連結財務諸表を提出した６９１社のうち６２１社を分析した結果、売上額は前年同期比１０．７７％増えた。だが営業利益は１．８３％、純利益は８．８８％減少した。