顔のわからない女性のスカートの中を撮り、ガールフレンドとの愛情関係を撮って流布するなどの「盗み撮り犯罪」がいまでは無視することはできない水準に達した。こうした犯罪にはよく反社会的犯罪者群ではなく、医師や教授、マスコミ関係者、宗教家、弁護士、公務員、会社員、学生など平凡な隣人がかかわっている。また、被害女性の数も無視することはできない実情だ。路上での盗み撮りの摘発件数を基準として被害者だけで１日１２人ずつと集計されている。本紙が１０～１１日に２回シリーズで企画報道した「盗み撮り共和国、恥ずかしい自画像」はこうした盗み撮り犯罪がどれだけ日常的に広まっているのかを示し衝撃を与えた。

盗み撮りをそそのかす環境的誘惑も侮れないのが事実だ。盗み撮り産業は日が進むにつれ巧妙になり市場を拡大している。盗み撮り用カメラはほとんどスパイ映画のスパイごっこができるほど知能化されている。ボタン、時計、メガネ、ボールペン、車両リモコン、ＵＳＢなどカメラに見えないカメラが大挙出ており、こうした商品が電子商店街で何の制裁もなく流通している。また、インターネットには盗み撮り専用掲示板があり、こうした映像が一種のポルノ映像のように売れる市場も形成されている。このように犯罪を支援する先端機器の流通とインターネットソサエティーの形成は犯罪の罪悪感を希薄にさせ、これを単に新しい逸脱的な遊びと認識させかねないという点で懸念される。盗み撮りはいかなる場合でも現行法を破る犯罪行為だ。路上盗み撮りは性暴行犯罪特例法の適用を受ける性犯罪であり、恋人同士の性関係動画も流布したりこれを口実に脅迫する場合には刑事犯罪として扱われることになる。しかし摘発されても執行猶予など軽い処罰に終わっており、犯罪予防効果を出せずにいる。だが、盗み撮り犯罪は被害者の人格に危害を加える致命的な犯罪であり社会的気風を濁らせる風俗犯罪だ。強力な摘発と処罰の意志を持って犯罪にアプローチし、盗み撮りが他人の身体を侵害する暴力と同じ犯罪という事実を周知させる反復的な教育など汎社会的制裁が必要な時点だ。