1950~60年代の韓国は未来に対する希望がほとんどない、貧しく退歩する経済を持つ国と見られていた。米国の開発専門家らは韓国の経済は農業と軽工業国水準から大きくならないものと予想した。平和奉仕団は韓国の未来がどうなるのかに対する何の考えもなく開発を助けるため韓国に到着した。
だが60年が過ぎたいま、韓国の高い水準の産業経済はそのすべての予想を上回った。現在サムスン電子は日本の電子メーカー5~6社を合わせたより純資産が多い。その上韓国は現代史で開発援助対象国から経済協力開発機構(OECD)加盟国と援助供与国になった唯一の国でもある。