「いじめ説で広告解約のＴ－ＡＲＡ、４億ウォン返還を」
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2013.09.09 13:14
ソウル中央地方裁判所民事３３部（パク・ピョンギュン部長）は、ガールズグループＴ－ＡＲＡ（ティアラ）の所属事務所コアコンテンツメディアがファッション企業シャトレンを相手に起こした強制執行などに対する請求異議訴訟で、原告敗訴の判決を下したと８日明らかにした。
Ｔ－ＡＲＡは昨年３月、シャトレンと広告モデル契約締結後に４億ウォン（約３７００万円）を受け取った。だが同年７月、Ｔ－ＡＲＡメンバー間の“いじめ説”などが浮上しシャトレンは契約解約を通知した。以後、所属会社側は４億ウォンの返還に合意したがシャトレン側が強制執行しようとすると「Ｔ－ＡＲＡがモデルとして出ていた広告をずっと使っていた」として訴訟を起こした。裁判所は「シャトレン側が一部の広告物を撤去しないのは費用および時間の問題のためであり、継続してモデルとして使う意図のではないと見られる」と明らかにした。
Ｔ－ＡＲＡは昨年３月、シャトレンと広告モデル契約締結後に４億ウォン（約３７００万円）を受け取った。だが同年７月、Ｔ－ＡＲＡメンバー間の“いじめ説”などが浮上しシャトレンは契約解約を通知した。以後、所属会社側は４億ウォンの返還に合意したがシャトレン側が強制執行しようとすると「Ｔ－ＡＲＡがモデルとして出ていた広告をずっと使っていた」として訴訟を起こした。裁判所は「シャトレン側が一部の広告物を撤去しないのは費用および時間の問題のためであり、継続してモデルとして使う意図のではないと見られる」と明らかにした。