振替休日を遊ぶ日とだけ認識している。会社員たちは失ってしまった遊ぶ日を取り返せると喜び、保護者は子供がさらに何日遊ぶと嫌がり、企業家は職員が遊ぶ日が増えると嫌がり、政治家たちは国民をさらに１日遊ばせれば人気がもっと上がるのかと悩む。だが実際に休日に仕事を全くしない人がどれほどいるのか？常勤労働者の相当数は仕事をしないだろう。だがサービス業に従事する者はむしろもっと多くの仕事をしなければならない。相当数の日勤労働者や自営業者にとっては仕事をしてさらに高い所得を得られる機会になる。

誰かが遊んでいる時、いや彼らが楽しく遊ぶためにはより多くの人が一生懸命に仕事をしなければならない。全世界が余暇社会に変わっていく傾向が変わらなければ、未来には実際に休日に遊ぶ人が多くなるのだろうか？それともかえって仕事をする人が増えるだろうか？

今韓国では、中産層、青年失業、中年失職を解決して内需市場を拡大するためにサービス産業を増やさなければならないということに、ほとんどすべての専門家が同意している。だが、そのサービス産業が何なのかはよく分からない。ちょうど休日に誰かが遊ぶ時、彼らを最大限楽しく遊べるようにする産業がまさにサービス産業の花だ。

社会の両極化を心配して、韓国産業の輸出偏向のためにお金が回らないことを心配するならば、振替休日制はかえって早急だ。普通、平日５日間にお金を稼ぐ高所得者などの資源は、普通その周辺にとどまる。会社周辺の高い賃貸料の建物、食堂や酒場…。業務に疲れた労働者の大部分は、切れ端の余暇をテレビやインターネットで過ごす。こういうすべての平日消費の最大受益者は、また別の労働者たちや高所得者などかもしれない。私たちはそのような資源がさらに広く、さらに遠く、さらに疎外されたところに流れることを願う。そのためには、まさにその資源を消費する所を多元化させなければならず、結局、仕事をする日と遊ぶ日の比率を調整することが最も効率的だ。

振替休日を遊ぶ日だと考えるその考え方から変えなければならない。もちろんすでにその日に仕事をしていた一部の常勤労働者にとっては遊ぶ日となるだろう。だが、その日に遊んでいた多くの人には、むしろ仕事をしなければならず、そして仕事ができる機会の日となるだろう。

ホ・テギュン高麗（コリョ）大学教授・心理学