「素材競争力が製品の競争力だ」。どんな素材を使うかによって製品と部品の性能・付加価値が変わるということだ。２０００年代に入り、産業競争力のパラダイムが製品・部品から素材中心に移動し、その重要性がますます高まっているという点を反映させた言葉だ。

素材産業は韓国経済で製造業生産の１８．１％、雇用の１３．６％を占める。輸出の比率も１５．４％にのぼる。ただ、小企業が全体事業体数の８０％を占め、競争力が脆弱だ。

産業通商資源部は「韓国の核心素材技術力は先進国の６０％水準で、４－７年ほど遅れている」と分析している。経済が成長するほど核心部品・素材に対する対日輸入依存度が拡大し、中国の浮上も警戒しなければならない状況だ。

韓国政府が大企業・中堅中小企業・大学・研究機関の提携でグローバル素材専門企業を育成する「ＷＰＭ１０大素材プロジェクト」を始めたのもこうした背景からだ。世界市場規模が１０億ドル以上の分野でシェア３０％を超える１０大核心素材をつくるというのが目標だ。

２０１０年９月にスタートしたＷＰＭ事業団は、第一毛織、暁星、サファイアテクノロジーなど９社（ポスコが２部門が重複）が主導し、約２２０の企業・研究機関・大学が参加する１０の素材別コンソーシアムが運営されている。超軽量マグネシウム、スーパーサファイア、知能型メンブレン、高性能二次電池、バイオ医療、ナノカーボンなどだ。

昨年まで第１段階事業を通じて、政府から２０５０億ウォン（約１８０億円）、民間から１５５０億ウォンの投資があった。これを通じて２５００件の雇用、７２０億ウォン台の売上高、８２０件の特許（出願含む）が生じた。

産業部の崔泰鉉（チェ・テヒョン）素材部品産業政策官は「まだ技術開発段階だが、意味がある実績を達成した」と評価し、「２０１９年までに政府が７０００億ウォンを追加で投資し、売上高３９兆ウォン、新規雇用３万２０００人を創出するのが目標」と述べた。崔政策官は「現在４３．５％の素材分野の予算比率を２０２０年までに６０％に拡大し、韓国だけが作れるオンリーワン名品素材の確保に集中する」と述べた。