◇カギは「昇格」でなく「地域密着」

日本は１９９３年にプロサッカーＪリーグをスタートさせ、プロ２部リーグ（Ｊ２）との昇降制は９９年から施行した。しかしプロ以下の下部リーグのディビジョンシステムと昇降制はなんと６０年余りの歴史を誇る。アマチュア中心の草サッカーが定着した後、緻密な準備を経てプロサッカーをスタートさせた。政治的な目的で急いでプロリーグから先に作った韓国とは違う。

日本サッカーディビジョンシステムは大きく６段階に分かれる。プロリーグのＪ１（１８チーム）とＪ２（２２チーム）が最上位にあり、セミプロ形式の実業団サッカーリーグ（ＪＦＬ・１８チーム）が３部リーグを形成する。

地域別の優勝チームが集まって対戦する全国選手権（３２チーム）と９大圏域別地域リーグ（１２８チーム）がそれぞれ４、５部リーグとして運営され、その底辺には５００チームが参加する全国４７道・府・県リーグがある。道・府・県で自主的に運営する地域内の昇降システムまでディビジョンと認める場合、最大１１部リーグまで拡張される。日本サッカー協会登録選手は９２万７０００人（２０１１年基準）で、韓国の４０倍にのぼる。

理論的に日本のサッカークラブは昇格を繰り返す場合、Ｊ１リーグまで上がれるが、すべてのチームが１部リーグを目指すわけではない。各チームの事情によって「プロ進出（２部リーグ以上）」「全国リーグ進出（３部リーグ以上）」「地域リーグ地位の維持（４部リーグ以下）」など目標が異なる。

代表的な例が選手団全員が韓国系で構成されたＦＣコリアだ。４部リーグ所属の東京のクラブで、今年プレーオフに進出し、ＪＦＬ昇格機会を得たが、福島ユナイテッドに敗れた。３部リーグ昇格を逃した直後の先月２０日に東京で会ったＦＣコリアのソン・チャンホ・マネジャーは「私たちのチームは南と北、朝鮮総連と韓国民団の区別なく“わが国”の人たちで構成されている。在日がほとんどで、韓国から来た選手も２人いる」とし「年間６００万円の運営費はすべて東京付近の民族系列会社や商店から寄付されている」と説明した。続いて「在日なので日本法規上『外国人』となるため、ＦＣコリアは外国人選手保有規定の適用を受けるプロクラブに転換できない。このため早くからセミプロのＪＦＬ進出を最終目標に決めている」とし「全国リーグのＪＦＬに入って日本各地を回りながら同胞に会い、慰労し励ますのが夢だ。日本のサッカークラブの中には、私たちのように特殊な目的を持って運営するチームが多い」と話した。

各チームの目標がそれぞれ異なるにもかかわらず、日本のディビジョンシステムに大きな不協和音が生じない理由は、クラブ運営の価値基準が“早期昇格”でなく“地域密着”であるからだ。在日サッカーコラムニストのシン・ムグァン氏（４０）は「日本でも昇降制施行初期には韓国のように上位リーグに昇格する権限を得ながらも放棄するチームが多く、問題になった。しかし長いあいだ昇格・降格制度を運営する過程で、各球団の選択を尊重する雰囲気が形成された」とし「日本のクラブは『どれほど早く昇格するか』より『地域住民の心をどれほどつかめるか』に集中している」と話した。

日本のクラブの中には下部リーグに落ちた後、むしろ平均観客数が増えたチームもある。浦和レッズ、ペガルタ仙台、柏レイソルなどが代表例だ。シン氏は「日本のクラブサッカーの政策ははっきりしている。サッカーファンが２週間に１回ずつ行われるホームゲームを“楽しい地域祭り”と感じるようにすることだ」とし「韓国でもクラブが地域ファンの心をどれほど引きつけられるかが昇降制の成敗を分けることになるだろう」と述べた。


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