もう一度ゆっくりと読んでみた。 農心（ノンシム）の「製品は安全」という内容の新聞広告を。

題からして確信に満ちている。 「農心の麺類製品は安全であり、安心して召し上がれます」。続いて「農心の製品は世界およそ８０カ国に輸出され、これまでベンゾピレンに関する安全性の問題が提起されたことは一度もありません。 食薬庁は該当製品の摂取によるベンゾピレン露出量が調理肉類の露出量より１万６０００倍低い安全なレベルだと発表しました。これは生涯、毎食摂取しても人体に影響がない量です」と強調している。

農心の広告を見ると、今回問題になった農心の６種類のインスタントラーメンは、人体にそれほど有害なものではないようだ。 生涯食べても害がないということだ。 しかし世界保健機関（ＷＨＯ）が１級発がん性物質に分類したベンゾピレンがラーメンのスープから検出されたのも厳然たる事実であり、すっきりとした気持ちにはなれない。

今回の事件は２３日、民主党の李彦周（イ・オンジュ）議員が食薬庁から受けた資料を公開して明らかになった。 資料によると、食薬庁がベンゾピレン含有事実を知ったのは６月だ。 それなら関連事実を消費者に知らせて製品を回収させるのが常識だ。

当時、該当スープの原料を供給した会社の代表は逮捕された。 一方、食薬庁は農心に対していかなる措置も取っていない。 是正命令も出さなかった。 理由は「１キロ当たりの含有量が最大４．７ｐｐｂと低く、安全な水準であるため」という。 食薬庁が沈黙する間、これら製品は多くの消費者の口に入った。 しかし国会で問題視されたことで、ようやく回収に入るなど、あたふたと動き始めたのだ。 業者と食薬庁の間に癒着があったのではと疑わせる部分だ。 特捜部の検事ならこの点を細かく調べるのではないかと思う。

（中央ＳＵＮＤＡＹ第２９４号）


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