中国は当然米国中心の世界秩序に異議を提起している。北東アジアの領土紛争もこうした脈絡で理解する必要がある。

独島（ドクト、日本名・竹島）や尖閣諸島（中国名・釣魚島）が明確に整理できないのも米国が第２次世界大戦での勝利後に日本の領土を再整理する過程で明確な線を引かなかったためだ。米国は１９７２年に沖縄を日本に返還する時も付属無人島である尖閣諸島に対し明確な言及をしなかった。そのため中国は日本といさかいが起きると、いつも米国が背後にあると疑う。

国際社会は独島よりも尖閣問題に注目している。尖閣は中国と日本、ひいては中国と米国の覇権争いと解釈されているためだ。尖閣問題は拡大の一路だ。中国のある将軍は尖閣周辺に機雷を設置し、島を目標として爆撃訓練をしようと主張した。中国は実際にフィリピンと紛争中のスカボロ暗礁周辺に最近３隻の艦船を配置し封鎖した。フィリピンには苦しい状況だ。

中国国営メディアは米国を狙っている。「尖閣は日米防衛条約に含まれる」という米国務省の論評に対し人民日報は「含まれたことはない。古代から中国の領土であり交渉の余地もない」と反論した。新華社通信は先週末の社説で「米国は領土問題に割り込み利益を得ようとするな。領土問題に外勢が介入すれば悲劇を招く」と警告した。「率直に言って米国は衰退一路だ。世界を支配するという超現実主義的野望をあきらめよ」と付け加えた。

戦争が起きることはないが、覇権が移動中であり摩擦熱が起きているのは事実だ。メロスの悲劇が再演されはしないだろうが、覇権国の間に位置した小さな国が自国の意志通りに生きていくのは厳しいだろうという予測は可能だ。

広い見識と冷徹な認識が必要だ。神託はなく、スパルタは来ない。




【中央時評】中国が恐ろしい＝韓国（１）