来月の小中高校始業後に初めての土曜日となる３日は授業がない。昨年まで隔週だった「土曜休日」が毎週に拡大する。西欧諸国で週５日授業はすでにかなり以前から定着しており、中国は１９９５年、日本も２００２年にこの流れに加勢したというから韓国でも週５日授業は避けられない大勢だ。そのおかげで旅行・レジャー業界は週末を狙った旅行商品を出しており、学習塾も週末特別クラスを設けるなど喜んでいるという。毎週土曜日が休日になれば家計消費が前より増えるだろうし、これにより内需が回復するなど肯定的な効果も期待される。

これに比べ父兄の表情は明るくない。厳しい経済事情のせいで週末に休む父兄らも頻繁な家族旅行は焉敢生心（あえて考えることはできないの意）で夢に見るのも難しく、私教育費が増えないか心配だ。特に週末に働かなくてはならない低所得層と共稼ぎ夫婦、片親家庭は保育問題からすぐ解決しなければならない境遇だ。このように毎週土曜休日が施行されれば明らかに韓国社会の日陰の部分が増えるほかない。これにより放置されるほかはない劣悪な階層の子どもが優先的な関心と配慮の対象にならなければならない。全学生の２０％ほどと推定される子どもたちが経済的に余裕のある階層の子どもに比べ学歴が大きく落ちたり最初から関心の外に疎外されない状況でこそ週５日授業は定着できる。

それでも学校の準備状態は粗雑なことこの上ない。教育科学技術部が全面週５日制授業施行を発表したのは昨年だった。ところがほとんどの公立学校はまだどの学生が土曜日の保育サービスを受けなくてはならないのか正確な調査まで実施できていない実情だ。公立学校では毎年始業を目前にして大々的な転勤補充人事発令が出るので校長と教師らは始業してから変更された学校の事情を正しく知ることになる。ソウル市など地方自治体が土曜休日に行く場所のない子どもたちのために保育サービスや体験・スポーツ・文化プログラムを提供すると発表しても、本来こうしたプログラムを必要とする学生を結びつける学校はこんなに呑気だ。週５日授業は教師のためのものなのか、誰のためのものなのか問い直さざるをえない。

学校と自治体が優先しなければならないのは土曜プログラムを大幅拡充するということでなければならない。１人で放置された子どもなくすためだ。同時にプログラムの質と教師の質を高めなければならない。学校を忌避し学習塾に流れるようでは父兄の心配が増すばかりだ。特に学校施設を利用して安全事故が出ないよう細心の配慮もなければならない。この機会に全国にある博物館・美術館・科学館などもそれぞれが保有する施設と教育コンテンツを出す必要がある。韓国社会の多様な教育資源が動員されるならば私教育を通じては到底学ぶことはできない体験の機会を与えることができる。土曜休日がむしろ潜在力と素質を生かせる余裕ある機会になるよう社会全体が乗り出すべきだ。