世界の債券市場が本格的にテストを始めた。相手はマリオ・モンティ、イタリアの次期首相候補だ。１６日明け方に債券市場では２次投げ売り（ダンピング）が起きた。金融市場の野生馬（ヘッジファンド）だけのダンピングではなかった。フランスのＢＮＰパリバー、ソシエテジェネラル、ドイツのドイツ銀行、コメルツ銀行など欧州の大手銀行の脱出だった。

その余波でイタリア国債価格が急落した。１０年満期国債の利回りが魔の７％を超えた。９日の１次投げ売りから３営業日ぶりだ。イタリア新首相登場による安堵感の寿命はその程度だったことになる。市場はモンティが首相候補に指名されると期待感であふれた。イタリア国債価格が上がり１０年満期利回りは７％以下に落ちた。

２次投げ売りは１次の時とは質的に違った。欧州の大手銀行はイタリアだけでなくスペイン、オランダ、フィンランド、そしてフランス国債まで売り浴びせた。欧州中央銀行（ＥＣＢ）が急いで国債を買い入れたが効果はなかった。スペイン１０年満期国債利回りは年６．３４％まで上がった。この国がユーロを採択した１９９９年以後で最も高い水準だ。

さらに不吉な信号はフランス国債利回りの上昇だった。１０年満期利回りが年３．７％に迫った。ドイツの１．７８％の２倍以上だ。フランスのクレジットデフォルトスワップ（ＣＤＳ）も上昇した。韓国の１５６．２ｂｐより７０ｂｐ以上高かった。市場参加者の目にフランスが踏み倒す可能性がそれだけ大きく見られているということだ。ＣＤＳは債権者が債務者の不渡りに備えて入る一種の保険だ。

ウォールストリートジャーナルは「ドイツとの利回り差２倍などはフランスの格付けトリプルＡとは全く合わない」と報道した。この日フランスの格付けが引き下げられるだろうといううわさは北東アジアの証券市場を強打した。韓国ＫＯＳＰＩが１．５％余り下がった。日本・香港・中国の株価も１～２．５％程度下がった。