証券市場が霧の中だ。東日本大地震という予想できない悪材料が起きた上、ＫＯＳＰＩ指数２０００時代をリードした外国人はいつのまにか売り勢力に急変した。最近になり証券市場の一部で慎重論が力を得ている理由だ。

株価の流れを当てるのは神の領域だ。しかし専門家らは現在の韓国証券市場をめぐる状況が２００４年と酷似しているとし、今後上昇傾向が展開される可能性を慎重に占っている。

まず外国人の売り攻勢が類似している。外国人は２００３年初めから２００４年上半期まで韓国株２３兆ウォンを買い越した。だが、米国の利上げが本格化した２００４年下半期からは売り越しに転じており、以後２００７年まで韓国株を売り続けた。２００８年の金融危機以後、昨年までで４５兆ウォンほどを買い越した外国人は今年米国の利上げが予想されると先月から売り攻勢を展開している。

対外環境も似ている。当時世界証券市場はいわゆる“チャイナショック”の後遺症で大きく冷え込んだ。２００４年４月２９日に温家宝中国首相が緊縮を明らかにし銀行の新規融資を事実上凍結すると、世界の主要証券市場が急落した。韓国の証券市場も８月まで２０％も下落した。２００４年の原油価格は４０ドルを突破し、以後３年間１００ドル水準まで上がるほど上昇する勢いを見せた。ウォンも急騰を続け２００５年にはウォン・ドル相場が１ドル＝１０００ウォンを下回りもした。　 だが、当時株価は短期調整を経た後、粘り強く上昇傾向を見せた。実際２００４年末まで足踏み状態だった韓国証券市場は２００５年から上昇の波に乗り２００６年には１４２１ポイントまで上昇した。

対外環境は良くない方だったが、韓国企業があまりにも良い業績を出したおかげだった。特に企業の利益に対する株価水準を意味する株価収益比率（ＰＥＲ）は２００４年に６～７倍にすぎなかった。現在韓国企業のＰＥＲは９倍で依然低評価を受けており、企業の業績改善が続いている点は当時と似ている。現在本格的な回復傾向に差し掛かった米国の景気も２００４年と似た流れを見せている。

ＫＴＢ投資証券パク・ソクヒョン研究委員は、「本格的な回復傾向に乗っている世界の景気の流れは２００４年より良い状況だ。特に最も重要な企業業績が良好と予想されており、２００４年のように対外悪材料を克服できるとみている」と話した。

もちろん変数も少なくない。証券市場需給の側面からは外国人の売り攻勢を受け入れる勢力があるかどうか。２００４年当時はファンドブームが起こり、外国人流出を緩衝する役割をした。大宇証券のキム・ハクキュン投資戦略チーム長は、「以前のようなファンド資金流入は期待しにくいが、外国人が最近２年間に買い越した分を短期に売って出て行きそうにはない。最近人気を呼んでいるラップアカウントと、順次資金が流入する公募型ファンドがある程度売りを消化してくれるとみている」と話した。

まだ市場が経験していない不確実性も考えなければならない。投資心理を決定する核心は“学習効果”の有無だ。日本の原子力発電所爆発から始まった“放射能漏出”は韓国証券市場が一度も学習したことがない悪材料だ。ハイ投資証券チョ・イクジェリサーチセンター長は、「状況がさらに悪化しないという点が事実と確認された後に投資心理も改善されるだろう。現在最悪の状況は過ぎており、今後日本の復興需要、韓国企業の反射利益を考慮すると韓国証券市場の恩恵が予想される」と話した。


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