経済学者が為替レートを正確に予測するのは、体育学者が李承燁（イ・スンヨプ）選手のシーズン打率を予測するのと同じくらい難しい。 ずっと昔から数多くの経済学者がさまざまな経済理論と統計技法で為替レートの方向と振幅を予測しようとしたが、いつも失敗した。 このため経済学者は為替レート予想を楽しまないが、他の機関の予測値を注意深くみる習慣がある。

国内外の専門予測機関の為替レート予測値を総合すると、今年はウォン高ドル安になるという見方が優勢だ。 ただ、その幅についてはさまざまな意見がある。 国内予測機関は緩やかにウォン高ドル安が進み、年平均１ドル＝１１００ウォン程度を予想する場合が多く、今年末にも１０００ウォンは割らないと予想している。 政府が１ドル＝１０００ウォン割れを容認しないという期待からだ。 これに対し一部の外国機関は年平均為替レートを１ドル＝１０００ウォン未満と予測したり、１０－１２月期の平均為替レートを９７５ウォンと予想している。 仮に１０－１２月期の平均為替レートが１ドル＝９７５ウォンなら、今年末には１ドル＝９００ウォン台前半までウォン高ドル安が進む可能性もある。

ウォン高ドル安への徹底した対応が必要だが、今はウォン高ドル安の副作用ばかり強調する視点を変える必要がある。 ほとんどの先進国は、１人当たりの国民所得が１万ドルから２万ドルに増える過程で自国通貨の値上がりを経験している。 こうした不利な対外経済環境を乗り切って先進国に飛躍したということだ。 日本のケースを見てみよう。 日本の１人当たりの国民所得が１万ドルを超えたのは１９８１年で、２万ドルを超えたのは８７年だ。 同じ期間、日本円の対米ドル為替レートは２２１円から１４５円になった。 ６年間で３４．４％も円高ドル安が進んだのだ。

しかし韓国の場合は違う。 韓国の１人当たりの国民所得が初めて１万ドルを突破した９５年、年平均の対米ドル為替レートは１ドル＝７７１ウォンだった。 今年の年平均為替レートが１ドル＝１１００ウォンとすると、１５年間に韓国ウォンの価値は４２．３％も落ちたということになる。

為替レートを国家経済の総体的な競争力と見る場合、韓国経済の競争力はこの１５年間に４２．３％も低下したということだ。 統計が出ている０８年の場合、韓国の１人当たりの国民所得は１万９２３１ドル、年平均為替レートは１１０３ウォンだった。 仮に０８年の年平均為替レートが９５年水準だったなら、韓国の１人当たりの国民所得は２万７５２３ドルにのぼる。 日本のように自国通貨が値上がりしたとすれば、１人当たりの国民所得４万ドルが目の前に見える状況だ。 もちろんウォン高の中でも過去１５年の成長を達成するという単純な仮定に基づいた計算だ。


【中央時評】ウォン高でも湧き上がる力が必要（２）