ポスコが昨年の鉄鋼不況にもかかわらず、比較的善戦したことがわかった。今年は大宇インターナショナルなどを買収合併するための“実弾”として３兆ウォンをはじめ、９兆３０００億ウォンを投資することにした。これは会社創立以来最大の規模だ。

ポスコは１４日、鄭俊陽（チョン・ジュンヤン）会長が出席する中で証券取引所でＣＥＯフォーラムを開催した。この日公開されたポスコの昨年の売上高は前年比１２％減の２６兆９５４０億ウォン、当期純利益は２８．７％減の３兆１７２０億ウォンだった。粗鋼生産量は前年の３３１４万トンから２９５３トンにとどまった。

しかしアルセロール・ミッタルと新日本製鉄など海外主要メーカーに比べると相当に良好な数値で、世界の鉄鉱メーカーでは最も速い回復を見せた。これは主要メーカーが４０％以上の減産となる中で２０％の減産で危機を堪えた結果だ。

鄭会長はこの日「過去最大規模でコスト削減を行うなど、非常経営体制で運営し危機対応能力を強化した結果、昨年の営業利益率は競合に比べ良好だった。今年は不況の長期化に備えた“生存経営”と、危機後の機会先取りに向けた“攻撃経営”を並行して進めたい」と述べた。

そのために今年は１兆１５００億ウォンのコストをさらに節約し、投資は９兆３０００億ウォンに増やすことにした。ポスコは昨年すでに過去最大の１兆３５９５億ウォンのコスト節約を達成している。新技術導入で燃料費を減らせたためだ。

今年の投資はＭ＆Ａの実弾として使う予備費３兆ウォンが含まれている。鄭会長は「経済危機克服だけでは足りない。不況のトンネルを過ぎた時に機会をとらえ跳躍するための体力を備蓄している」と述べた。また、「資源開発やマーケティング強化の側面からシナジー効果を高められる大宇インターナショナルの買収に最も関心がある」と述べた。また「大宇造船海洋は市場に出れば検討するもので、大宇建設は現在では優先順位から下がっている」とした。大宇インターナショナルの買収価格は現在３兆ウォン程度と予想されている。

ポスコはこのほか、今年浦項の第４高炉を改修し、光陽厚板工場を竣工するなど内外の設備の新設・増設を勧める。またインドとインドネシアの製鉄所建設プロジェクトも具体化するなど、海外の成長基盤確保に向けた投資も増やすことにした。