世界的な食糧危機に対する懸念がまた高まっている。

英経済誌「エコノミスト」最新号は、「世界の食糧供給」と題したカバーストーリーで、「農業部門の投資は急増しているが、市場と国際穀物取引に対する不信も大きくなっている」と報じた。先週に国連食糧農業機関（ＦＡＯ）が主催した食料安全保障サミットがイタリア・ローマで開かれたが、世界で１０億人の飢餓人口に食糧を供給する明確な対案をまとめられないまま幕を下ろした。

同誌は今後数年間にまた穀物価格が急騰する可能性があると懸念している。今年に入りすでにそうした兆しが現れている。今年に入り１０月までで食糧価格は９．８％上昇した。紅茶、ココア、砂糖など朝の食卓に並ぶ農産物の価格は３０年来の最高水準で取引されている。

過去の穀物価格急騰は国際貿易に対する信頼にも傷跡を残した。２００８年に食糧価格が一時急騰した当時、穀物生産国の多くが自国の食糧価格上昇を抑制するため、農産品輸出を禁止する措置を下した。当時世界最大のコメ輸出国のタイとベトナムもそうした。最大のコメ輸入国のフィリピンはこれ以上国際穀物市場にだけ依存していては需給不安を解決できないという結論を得た。サウジアラビア、クウェート、中国、韓国など食糧輸入国が海外で土地を取得したり借り入れて現地生産を積極的に進めていることも結局は国際穀物市場に対する不信のためだ。

同誌は食糧関連政策が国民に十分な食糧を提供しようという次元の「食糧安保」から一歩進み、みずから生産しようという「食糧自給自足」に代わっていく傾向こそが最も衝撃的な変化といえるとしている。


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