すべての武器体系はそれを保有する国の国家意志または国家戦略を反映する。 戦略ミサイルを保有する国は、遠距離に位置する潜在的脅威要素をいつでも打撃できるという国家意志を表している。 では、核兵器はどんな国家意志を象徴しているのか。

米国・ロシア・中国・フランス・英国など核拡散防止条約（ＮＰＴ）体制の下、５大核保有国とインド・パキスタン・イスラエルなどその外郭核保有国の国家意志は自明だ。 自国の軍事能力を最大限に高めて仮想敵国による軍事的優位を絶対に許さず、絶大武器の威力を土台に自国の国際的地位を高めながら望む方向に対外政策を率いていくということだ。 北朝鮮も究極的にはこうした目的を達成するために核開発に力を注いでいるのだ。 単純に対米交渉を有利に率いるために核開発を推進しているという従来の解説は、核兵器体系に内在する軍事戦略の含意を全く読み取っていないものだ。

かつて対南で国力優位に立っていた北朝鮮は、１９８０年代後半以降、韓国との国力格差が広がり始めた。 さらに後見国だったソ連と中国が９０年代以降、韓国と国交を結んだ。 国内的には体制の求心点となってきた金日成（キム・イルソン）が死亡し、自然災害と食糧難で体制危機が増幅した。 北朝鮮政権自体が対内外で発生するこうした挑戦で生死の岐路に立たされるようになったのだ。 ここで金正日（キム・ジョンイル）体制は、拡大する韓国との国力差を一挙に埋めると同時に政権の生存を保障するほぼ唯一の国家戦略として、核開発に執着することになったのだ。

こうした背景のもと、北朝鮮は自国が保有する人的資源・科学技術などを総動員し、平安道（ピョンアンド）と咸境道（ハムギョンド）の険しい山岳地帯で爪を研いできたのだ。

北朝鮮との国力差が開くにつれ、韓国社会では北朝鮮に対する優越感に基づく「民族同士で」の意識が知らないうちに蔓延してきた。 しかし０．８キロトンに続く２０キロトン級の北朝鮮の核実験は、これまで韓国が小さな勝利感に陶酔し、本当の脅威の震源地がどこかも識別できなかったのではないか、と問うている。

北朝鮮は今後、自国が開発した核弾頭の小型化を推進しながら、その運搬手段として弾道ミサイルを選択することが確実視される。 繰り返された短・中距離ミサイルの発射実験と今後予想される大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）発射は、ソ連・中国などと同じように北朝鮮が弾道ミサイルを運搬手段とする核戦略を追求していることを如実に表している。 このような北朝鮮の核開発および核戦略駆使は韓国戦争（１９５０－５３）以来最大の安保危機であるだけでなく、東アジア軍事力の均衡を破る素材を提供することになるはずだ。

韓半島の平和と安定を維持し、東アジアの秩序を維持するためには何をしなければならないのか。 ＮＰＴと核実験全面禁止条約（ＣＴＢＴ）に加入している韓国に可能な手段は限られている。 したがって韓米同盟を通した対北朝鮮核抑止力の拡張が優先的に検討されなければならない。 韓半島の非核化に同意する国連安保理および核規制関連の国際機構と連帯し、北核廃棄のための国際協調を強化する必要がある。 北朝鮮の核投発手段を無力化する抑止力の確保も国防改革の追加課題として含まれなければならない。

われわれと子孫が北朝鮮による核脅威の奴隷になることを望まないなら、その間、北朝鮮が爪を研いできたそれ以上の決然たる覚悟と意志を持って、多角的な国家生存方策を講じることが求められる。 何よりも自衛能力を強化する対応策が用意されなければならない。