慶煕（キョンヒ）大主催の世界市民フォーラムに出席するためにソウルを訪れたポール・ケネディ教授に会った。 ケネティ教授は世界的な歴史学者だが、経済を政治の下部構造と見るマルクスの理論に同調し、経済的な富の流れから政治秩序の行方を考える長期的な視点の分析は印象的だった。

金永煕（キム・ヨンヒ）大記者＝最近の新聞の寄稿で、世界の基軸通貨であるドルの地位が国際環境の変化に合わせて変わる必要があるとし、政治・経済・社会の表面下の地殻、マルクスが言う下部構造が米国と西欧から成功した国に移動すると指摘したが、どういう国を言っているのか。

ケネディ教授＝輸出の規模とフォーチュン５００大企業、銀行、石油会社の大きさで見ると、中国・日本・ロシア・インドを挙げることができる。 経済的な権力の移動は製造業でまず起き、準備通貨や金融サービス分野は一歩遅れて移動する。 英国が１９００年代に製造業の優位を米国やドイツの手に渡した後にも、３０－３５年間ほどポンドや金融サービスの優位を守ったのがそのような例だ。 しかし底辺では地殻の移動が起きていた。 第２次世界大戦以降、米ドルが唯一の基軸通貨の地位を享受してきたが、新しく輸出国に浮上して巨大な富を蓄積した国がドル保有に不便を感じ、状況が変わっている。 これは世紀ごとに起こる自然な現象といえる。

金記者＝しかし米国のどの大統領がドルの地位の低下を受け入れるだろうか。

ケネディ教授＝オバマ大統領はできる。 米ドルが世界唯一の基軸通貨の役割を続けることは米国人にとって負担になり、他国が保有する米国債がドルの価値を左右する場合、米国は無策だという点を、オバマ大統領は米国人に理性的に説明できる。 基軸通貨の多角化は米国にとってもよい。


「もはや米ドルが基軸通貨である必要춂ない」（２）