４月２日にロンドンで開催される主要２０カ国・地域（Ｇ２０）の金融サミット（首脳会合）に世界の関心と期待が集中している。

昨今の世界経済危機を打開する活路がＧ２０首脳会合にかかっているからだ。今回の危機が個別の国家レベルで克服できないことはすでに確認済みだ。国際通貨基金（ＩＭＦ）など既存の国際金融機関も同時多発に広がる世界経済危機には無策のままだということが明らかになった。

先進諸国の集い、Ｇ７（先進７カ国財務相・中央銀行総裁会議）も世界的な危機を解消するには力不足であることがわかった。だから世界貿易の８割を占めるＧ２０諸国の首脳らが一堂に会し、危機の解決策について話し合うことにしたのだ。経済危機が現在の状況のまま進むならば、今年の世界貿易規模が５％減り、成長率もマイナスになるとみられている。

各国の経済が、グローバル化によるきめ細かい網から抜け出せない限り、どの国もこの「世界経済危機の津波」を避けられない。国際連携なしでは、どの国も危機から一歩も先に進めないシステムなのだ。Ｇ２０首脳会合で打ち出される国際連携策に全世界が注目する理由である。

同会議の主要議題は、各国が▽景気浮揚に歩調を合わせる▽新たな金融規制システムを作る▽保護主義の拡散を阻止する－－ための方策づくりにまとめられる。全世界が力を合わせて世界景気を回復させ、危機の再発を防げる規制装置を作ろうということだ。

ところがＧ２０首脳会合を控えて、すでに主要参加国間の隔たりが尋常でない。米国と欧州は景気浮揚に向けた財政拡大をめぐって、激しい神経戦を展開している。金融規制システムの導入についても、各国の利害が分かれる。ここに米国をはじめとする主要先進諸国は保護主義的な政策を先を争って導入している。このままではＧ２０諸国の首脳が集まるからといっても、これといった解決策が打ち出されない。

ここで何よりも重要なのは「国際連携なしでは世界が共倒れになる」という共感と、国家利己主義を乗り越えるリーダーシップだ。残った時間にＧ２０諸国は「全世界を救う」という使命感で危機の打開策づくりに尽力しなければいけない。共同議長国を務める韓国の責務がより一層重くなったのはもちろんだ。