リチウム二次電池は携帯電話やノートブックコンピューター、ＰＭＰ、ＭＰ３など日常生活で見られるモバイル製品のエネルギー源として広く使われる。 国内では日本より１０年遅い００年にＬＧ化学と三星ＳＤＩが量産に入った。 国内企業はリチウム二次電池の設計技術と製造技術を基礎に、日本企業が独占していた市場で競争力を確保し、昨年、世界シェアは約３０％を記録した。

これを受け、韓日間の技術開発競争が激しくなっている。 日本は９２年から０１年までの１０年間、電力保存用リチウム二次電池と小型電気自動車用リチウム二次電池の開発に１６６億円を投じた。 また０２年から０６年まで燃料電池自動車用リチウム二次電池の開発に５３億円を支援した。

現代車とＬＧ化学が主軸の韓国は０４年から次世代電池成長動力事業の一環として‘ＨＥＶ用高出力リチウム二次電池開発」に５年間で１６０億ウォンの予算を投入した。 そして昨年、知識経済部はプラグインハイブリッド車（ＰＨＥＶ１０、ＰＨＥＶ２０）用の二次電池と関連したシステム開発に５年間で４００億ウォンの予算を支援することにし、２０１３年の量産を目標にしている。

現政権は環境車分野を新しい成長動力事業に選定、今後グリーンカー分野で世界４大強国入りするというビジョンを提示した。 二次電池の市場競争は部品・素材の源泉技術開発にかかっている。 ハイブリッド車用の二次電池は商用化された素材を活用しても問題はないが、プラグインハイブリッド車と電気車は、エネルギー密度が高く安全性の高い新しい素材を使用しなければならない。

リチウムイオンの陽極と陰極の素材の保存能力を高める研究開発が必要で、安全性を高めるための電解質と隔離膜の開発も急がれる。 また電力保存用の二次電池は価格競争力を確保できる素材とシステム開発が必要だ。 世界バッテリー戦争はこうした次世代の課題を誰が先に達成するかにかかっている。


「バッテリー技術」でリードする日本…韓国が追撃（１）