２００９年、新年が明けた。多くの人々が除夜の鐘の音を聞き、東海（トンヘ、日本海）や近くの山を訪れて新年初日の太陽が昇るのを眺めながら、希望や期待をもったことだろう。

経済が厳しいという。これから当分はますます厳しくなることも明らかだ。希望や期待はすくみ、 不安がその隙をねらって少しずつ近づいてくる…多くの人々がそう感じたのではないか。しかしそれほどひるむことはない。厳しいのは私たちばかりではない上、むしろいつも言われる「危機はすなわちチャンス」といった表現を現実化することができる可能性が確かにあるからだ。

世界の国々が危機的状況から脱するためにあらゆる方法と手段を動員している。時期の緩急と規模の程度に違いがあるものの財政・金利政策の両方で前代未聞の血戦をしている。まさにこの点で韓国はもう少しだけカードを多く握っている。まず財政分野が相対的に健全であること。国内総生産（ＧＤＰ）に比べ国家債務の割合は３３．４％（２００６年末基準）で、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）平均（７７．１％）を大きく下回る。これは必要な時財政拡大と減税政策を同時に展開できる余力がそれだけ多いという意味だ。

この割合が１７０％を超えて、財政健全化という中長期目標と財政投資・融資拡大という短期処方の間で深刻な悩みに陥っている日本と比べると、状況ははるかに良い。実際には財政健全化を強調する理由も今のような危機状況が来たとき（我々の場合はこれに加えて今後、近づく統一に備えるためにも）財政がしなければならないことをまともにできるようにするためだ。

金利政策面でも我々はまだ活用の余地を残している。先月、金融通貨委員会が基準金利を３％と大幅に下げたが、もう事実上ゼロ金利に突入した米国、日本などと違い１～２ポイントの追加引き下げという有用な政策カードを依然として持っているわけだ。

それだけではない。あらゆる部門に付いている各種規制の撤廃や緩和だけでも金をかけず、新しい需要、新しい投資を起こすことができる有力な手段だ。

外部的にも悲観ばかりする必要はない。もちろん輸出が成長を牽引してきた韓国経済構造上、全世界的不況の及ぶ影響がほかの国に比べてもっと大きいと心配をするのは当然だ。この時期に韓日中３カ国の域内協力強化を再考したい。東アジア３カ国の経済力はすでに全世界の６分の１に達する相当な規模で成長した。それぞれが異なる政治体制と曲折の多かった歴史の経験のように、少なくない制約要因があるにもかかわらず韓日中の３カ国間交易と投資もかなり増えた。

今年、日本がマイナス成長を予想している上、中国も５～６％の低成長を懸念しているといえども、基本的に３カ国が抱える需要は膨大である。韓国の中産層程度の生活ができる人が、日本は１億３０００万国民の大部分で、１３億の中国でも２億人程度はすでにこの水準にあるものと推算されている。飛行機で２、３時間程度の距離の中に３億を超えるある程度の水準以上の需要層を確保しているという話である。なお中国経済が短期的に困難をきたすも、基本的に成長動力が強いという点でこれからの需要拡大にも期待がもたれる。

最近、韓国に対する中国、日本の通貨スワップ限度拡大は３カ国協力において重要な進展だった。１９９７年の東アジア通貨危機から申し立てられてきた韓日中の経済協力は、その後１０年間、修辞的表現のほかに実質的に進んだものはほとんどなかった。しかし今回の米国発世界金融危機は、域内相互協力の必要性を痛感して、具体的な実現の可能性を模索する重要なきっかけとなった。

これからは東アジア３カ国の協力水準を一次元高め、貿易や投資、人的交流の全面的拡大に進むようにしなければならない。日本と中国とのライバル関係、日本と米国の特殊関係などを勘案する際、私たちが仲裁者としてイニシアチブをとることもできる。何より現在の危機状況を収拾し、新しい未来に進むとき、東アジア３カ国の協力強化は相互ウィン－ウィンゲームの重要な足場となる。

内部的にも外部的にも韓国経済が厳しいことは事実だ。しかし韓国だけが厳しいのではない。韓国内の相対的利点を見つけだし、これを適切に活用すれば危機をチャンスに作りかえることのできない理由はない。