犯罪心理学者たちは「経済危機のとき、連鎖殺人などの凶悪犯罪が起きる可能性が高い。経済が貧しいほど孤立したまま社会に対する復讐心を膨らませる人が出ないよう、関心を傾けなければならない」と明らかにした。国内代表的な犯罪心理学者であるクァク・デギョン（東国大）、イ・スジョン（京畿大）、イ・ユンホ（東国大）、ピョ・チャンウォン（警察隊）、ホン・ソンヨル（江原大）教授と韓国初のプロファイラー、ソウル地方警察庁クォン・イルヨン警衛に多数殺人の特性と予防策を尋ねた結果だ。

専門家たちはまず経済危機が凶悪犯罪を拡散させることができると警告した。二極化による相対的剥奪感が他人に向けた極端的な暴力として表出することがあるというのだ。イ・ユンホ教授は「ＩＭＦ通貨危機時は誰もが大変だったが、金（きん）集めで心がひとつになった。今は二極化が深くなって相対的剥奪感がもっと大きくなった」と診断した。

専門家たちは特にこうした恐怖心が単純労務者や前科者に対する無差別的な警戒・疏外につながるという点を警戒した。ピョ・チャンウォン教授は「社会全体が自分を卑下し、疏外させていると感じると、やがて社会に対する復讐心に発展し、反社会的行動につながる」とし「疏外階層に関心を持つ努力が必要だ」と明らかにした。

クォン・イルヨン警衛は「犯罪者は社会で孤立するほど不特定多数を相手に犯行する場合が多く、社会全体を相手に計画的で加虐的な犯罪行動をとるケースも生ずる」と話した。