世界はなぜ世界エネルギー会議（ＷＥＣ）総会を誘致に力を注ぐのか。 何よりも莫大な経済的波及効果が大きいからだ。 大邱慶北研究院はＷＥＣ総会を大邱に誘致する場合、生産誘発効果３２７５億ウォン、付加価値誘発効果１５４８億ウォンなど約５０００億ウォン（約３２０億円）の波及効果が生じると見込んでいる。 釜山（プサン）で開かれたアジア太平洋経済協力体（ＡＰＥＣ）首脳会議の経済効果（５８００億ウォン）並みだ。

さらに最新情報の共有の場になるという点で見えない利益もある。 ＷＥＣ副会長を務めるデソングループの金英薫（キム・ヨンフン）会長は「ＷＥＣ総会を通して得られる情報の価値は数兆ウォン以上といっても過言ではない」と語った。 エネルギー産業は現在、ポスト石油経済として、エネルギーパラダイムの変化が生じながら速いペースで成長している。 こうした転換期に世界のエネルギーリーダーが新しく発表する内容は、新規技術・市場を開拓するエネルギー企業や政府としては逃せない重要な情報になる、という説明だ。

各種グローバルコンファレンスで発表された資料が本として出版されるまでに少なくとも１年、長ければ２－３年かかるが、その間に情報は価値を失ってしまう。 すなわちＷＥＣ総会は生きた情報の集散地ということだ。

ＷＥＣ総会の経済的効果は、大規模コンベンション行事の技術博覧会を通じて極大化できる。 韓国のエネルギー技術を紹介して輸出するプラットホームの役割をするのだ。 政府が推進中の「低炭素緑色成長」の一環として新再生エネルギー部門、すなわち緑色産業の育成計画が２０１３年までに具体化される場合、ＷＥＣ総会の技術博覧会を通じて世界のエネルギー専門家に韓国のエネルギー産業発展像を示し、その場で輸出契約を成立させることができる。

ＷＥＣ総会の開催までに残された時間は５年。 この５年間に大邱を韓国エネルギー産業の中心地に育成すべきだ、とエネルギー専門家らは話している。 低炭素緑色成長産業を大邱に誘致し、集中的に育成しなければならない。


‘エネルギー五輪’が大邱にやってくる（１）