「１９９０年代に日本の映画はゴジラと寅さん（『男はつらいよ』シリーズの主人公）だけが商売になったものです。しかし最近は違います。年間２０００億円規模の日本市場でハリウッド映画の観客比重は徐々に減少傾向にあります。日本の映画の順調な興行傾向はしばらく続くでしょう」－－。

京畿（キョンギ）デジタルコンテンツ振興院の招きで先週訪韓した日本の映画関係者・富山省吾（５６、東宝映画社長）氏の話だ。

沈滞期に陥った韓国映画とは違い、最近、日本映画は産業復興期を迎えている。一時、２０％台に落ち込んだ日本映画の自国シェア率が約５０％に伸びた。東宝、松竹、東映など日本の伝統的な３大映画社の中でも、東宝の業績は著しい。年間興行トップ１０のうち８、９本を占め、日本映画の勢いをリードしている。富山氏は「今年、東宝は（史上最大の） ６６０億～６７０億円の興行収入を期待している」と伝えた。

日本映画の復興の秘訣について富山氏は映画『世界の中心で、愛をさけぶ』（２００４年）を挙げ、「個人的な意見ですが、この映画が若い観客を劇場に引き込むきっかけになりました。同時に放送局などが映画に積極的に参加する契機にもなったんです」

東宝が配給したこの青春映画はこの年８０億円を上回る興行収入を上げた。東京放送は映画制作にも参加し、ドラマも制作して放送した。相乗効果で原作小説も大ベストセラーとなり、社会現象を巻き起こすほどブレークした。




富山省吾・東宝映画社長の‘日本映画、復興の秘訣’ （２）