三星（サムスン）電子やＬＧ電子をはじめとする韓国の家電メーカーが、新興市場であるインドで最高ブランドとして受け入れられている。

これらメーカーはインドでプレミアム市場を攻略するという戦略により‘市場シェア１位’だけでなく‘最優秀ブランド’の座にも相次いで上りつめた。先月末には韓国とインドで包括的経済連携協定（ＣＥＰＡ）交渉が妥結したことから、今後は家電だけでなく自動車・鉄鋼・携帯電話市場でも‘韓国熱風’が吹く見通しだ。

三星電子は５日、ドイツの市場調査機関ＧｆＫによるインドのカラーテレビ市場の集計で、今年上半期の市場シェア（売り上げ基準）が２６％でトップとなったのに続き、７月には２９％までシェアを伸ばして過去最高記録を打ち立てたと明らかにした。特に液晶テレビの場合、三星は２００６年からこれまで売り上げと販売台数でトップの座を守り続けている。

同社の尹富根（ユン・ブグン）副社長（映像ディスプレー事業部）は「液晶テレビのシェアが上半期に３９％、７月に４１％など今年に入り４０％前後を維持している。インドの高級消費者の嗜好に合わせた製品・マーケティングでプレミアム戦略を打ち出したのがうまくマッチした」と話す。同社は２００６年からインドでのブラウン管テレビの販売を中止し、液晶テレビとプラズマテレビのマーケティングに専念している。

ＬＧ電子も同日、インドの経済ニュースチャンネル、ＣＮＢＣがＡＣニールセンと共同で主管した今年の消費者ブランド調査で、白物家電（冷蔵庫・エアコン・洗濯機）と‘黒物家電’（テレビ・オーディオ・ＤＶＤ）部門の最優秀ブランドに選ばれたと明らかにした。この調査は消費者１万人余りを対象に、１７部門の製品とサービスにわたって行われた。同社の慎文範（シン・ムンボム）インド法人長は「洗練されたスマートなデザインと先端技術力を持つＬＧのプレミアム製品がインドの国民にトップブランドとして通じている」と強調している。

インド市場で韓国製品の躍進はさらに加速するとの見通しも出ている。ＫＯＴＲＡ（大韓貿易投資振興公社）は最近、韓国とインドのＣＥＰＡ締結に伴う現地の反応を調査した結果、韓国製自動車・鉄鋼・電子製品の市場見通しがよいと分析されたと５日に明らかにした。

ＫＯＴＲＡの奇世明（キ・セミョン）アジア大洋州チーム長は、「韓国メーカーの現地生産ラインではこれまで韓国製部品を高い輸入関税を払って持ち込んでいた。早ければ来年上半期からこれが無関税や低い税率で持ち込めるようになる」という見通しを示した。現代自動車は全部品の１０％を韓国から持ち込んでいるが、高い関税（税率１０～１２．５％）がかかっている。三星電子とＬＧ電子もテレビ用液晶パネルやカラー鋼板など全部品の３０％程度を韓国から５～１０％の輸入関税を支払いながら使っている。