世界最大の市場である米国の先月の自動車販売が原油高と経済沈滞により、１６年ぶりに最悪な数値を記録した。ＧＭなど、米国「ビッグ３」の販売値が急降下し、先月、シェアが歴代最低値にまで落ち込んだ。ビッグ３の赤字が増加し、生存さえ危うい状況だ。

トヨタやホンダなど、勢いに乗っていた日系企業も販売実績は後退している。大型車の天国だった米国の消費者も、小型乗用車に乗り換えている。スポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）でもピックアップのような「燃費が悪い車種」は敬遠され始めた。

調査専門会社のオートデータによると米国の７月の自動車販売は１１３万６１７６台で、昨年の同じ月より１３．２％減少した。ＧＭの販売率が２６．１％に減るなど、ビッグ３のシェアは４３．３％にとどまった。

一方で日本車のシェアは４３％に上昇した。韓国車（６％）までを合わせればアジア企業のシェアが半分に迫っている。中型や大型車が多いトヨタ（－１１．９％）、ホンダ（－１．６％）の米国販売率も減少した。現代（ヒョンデ）・起亜（キア）自動車の場合、販売率が２．１％ほど減少したが、プライドやセラートをはじめとする小型車の人気で市場シェア率６％台を記録し、善戦した。

販売不振の余波でＧＭは第２四半期に１５５億ドルの純損失を被った。同社の１００年における歴史の中でワースト３に入る実績だ。ビッグ３は特別対策を続々と出している。中古車の損失が増大するに伴って、リースプログラムを中断することにした。ＧＭはトラック、ＳＵＶ工場の稼働中断と閉鎖を発表した。フォードは事務職員の減員、転職誘導により、雇用費用を１５％削減することにした。

しかし市場の評価は悲観的だ。米国の国際信用評価会社スタンダードアンドプアーズ（Ｓ＆Ｐ）は先月３１日、ビッグ３の格付けをすべてＢからＢ－格下げした。これに先立って、メリルリンチはＧＭが破産する可能性についても警告した。