所得主導成長に執着する文在寅（ムン・ジェイン）大統領を見ながら、南アフリカのタボ・ムベキ大統領を思い出した。ムベキはネルソン・マンデラ（１９９４－９９年在任）の後継者であり、第２代大統領（９９－２００８年）だ。ムベキと文大統領は似ているところが少なくない。ムベキは血統から違っていた。彼の父のゴバル・ムベキはアフリカ民族会議（ＡＮＣ）最高指導者であり、マンデラと共に２５年間も獄中で過ごした。ＡＮＣは早くから息子のムベキを皇太子として英サセックス大学に留学させた。文大統領も司法研修院を次席で卒業した人権弁護士だ。盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領の青瓦台（チョンワデ、大統領府）の秘書室長・民情首席秘書官を務め、進歩陣営の指導部に定着した。

もう一つの共通点は「異端の理論」にのめり込んでいることだ。所得主導成長は一度も検証されていない非主流仮説だ。その副作用で惨憺たる雇用・二極化統計が次々と出てきている。にもかかわらず文大統領は「私たちは正しい経済政策基調で進んでいる」と断言した。先週末に青瓦台で開かれた与党・政府・青瓦台全員会議では「所得主導成長を着実に推進していこう」という合唱があった。

ムベキは似非エイズ理論を信じた。「ＨＩＶはエイズの原因でない」。彼は世界医学界の定説に背を向け、いかなる根拠もないピーター・デュースバーグ米カリフォルニア大教授の仮説にはまった。ムベキは大統領になると西側に向かって自信を持って叫んだ。「エイズはアフリカ風土病であり西洋の科学と経験では治せない。アフリカの問題はアフリカ人の手で治癒する」

文大統領は自分の信念に合う所得主導成長はとにかくやってみる。最低賃金を２年間に２９％引き上げ、下半期から週５２時間勤務制も強行した。問題は所得と雇用が増えるどころか、結果が正反対という点だ。その副作用はあちこちで現在進行形だ。先日、新聞社のエレベーターのそばにも「これまで月給だと思っていたが、それがすべて手当だったとは…」で始まる労働組合の檄文が貼り出された。週５２時間制によって８月の給与で２０－３０％にもなる手当が一気に削られてしまったからだ。

ムベキはエイズ患者に対する抗ウイルス治療剤（ＡＲＶ）処方を執拗に阻止した。安い後発医薬品が出てきても背を向けた。その代わりニンニク・レモン・ニンジンなど人体の免疫体系を強化する食品を摂取すべきだとして摂生療法を強調した。当時、南アフリカのエイズは妊婦から子への垂直感染が多かった。米国は垂直感染を７５％も遮断するＡＺＴをすでに開発して出していた。しかしムベキは「ＡＺＴはがん治療剤で副作用が非常に多い」として服用を防いだ。


【中央時評】文大統領の所得主導成長とムベキのエイズ（２）