原価以下に落ち込んだＮＡＮＤ型フラッシュ価格が底を打ち反騰する動きを見せている。世界２位のＮＡＮＤ型フラッシュメーカーである日本の東芝の工場で先月停電事故が発生した中で回復する兆しを見られないためだ。米マイクロンが減産に入った点も価格を押し上げる要因だ。韓国ではＳＫハイニックスがＮＡＮＤ減産を進めている中でサムスン電子も減産を検討しており供給量が大きく減る見通しだ。

◇半導体在庫減るか

台湾のＩＴ専門メディアのデジタイムズは１０日、サムスン電子がＮＡＮＤ型フラッシュ価格の１０％引き上げを推進中で、マイクロンなど同業種の企業も同様の動きを見せるだろうと報道した。現物市場ではわずかだが価格反騰の動きが感知されている。先月１０日に５．０５７ドルだった１２８ＧｂＭＬＣＮＡＮＤ型フラッシュ価格は今月９日には５．１３７ドルで約１．５％上がった。

固定取引価格も先月に下落傾向に歯止めがかかった。固定取引価格は半導体を大規模に購入する電子メーカーが半導体メーカーと契約する価格だ。現物価格は消費者が市場で半導体を直接購入する時の価格だ。現物価格は変動幅が大きいがリアルタイムで把握できるため今後の固定取引価格を予測する先行指標の役割をする。

ＮＡＮＤメーカーが価格引き上げを推進する理由は、供給量は減っているのに需要は回復しているためだ。先月１５日に東芝八日市工場で約１３分の停電が発生してからまだ正常稼働できずにいる状況がＮＡＮＤ市況に影響を与えているという。東芝のＮＡＮＤ市場でのシェアは１７．６％で、サムスン電子の３８．５％に次ぐ２位だ。

◇モバイル機器需要回復

最近ウエスタンデジタルは日本工場停電の余波で６エクサバイト（ＥＢ）規模の生産容量が失われたと発表した。６ＥＢは１テラバイト（ＴＢ）のソリッドステートドライブ（ＳＳＤ）６４０万台規模だ。マイクロンは減産規模を前年比５％から１０％に拡大した。サムスン電子も日本の半導体素材輸出規制で減産カードを考慮している。

需要は徐々に回復している。ＮＡＮＤ型フラッシュ価格が持続的に下落しモバイル機器を中心にＮＡＮＤ型フラッシュ搭載量が増加したためだ。７－９月期はスマートフォン新製品が発売されるＩＴ業界の繁忙期でもある。この１年間にＮＡＮＤ市況が悪化しサムスン電子とＳＫハイニックスがそれぞれ３カ月分の在庫を抱えている中で在庫規模が本格的に減るという見通しも出ている。

有進投資証券のイ・スンウ研究員は「不安を感じた一部顧客の購入問い合わせが増加しているものと把握される。現物市場では変化が現れている」と説明した。こうした期待に押されこの日サムスン電子とＳＫハイニックス株価はそれぞれ前日より１．０％と４．４４％上がって取引を終えた。