愛知・名古屋2026アジア競技大会の韓国男子サッカー代表の「兵役特例失言」をめぐる騒動が海外メディアでも報じられ、国際的な恥をさらしている。

英テレグラフは4日、「韓国代表の主将、李起赫（イ・ギヒョク）がアジア大会優勝後、兵役特例を自慢し、ファンや政界から激しい反発を受けている」と報じた。

韓国U－23（23歳以下）サッカー代表が3日の決勝で日本を1－0で破って金メダルを獲得してから数時間もたたないうちに、論争に巻き込まれたと伝えた。23人中20人が兵役特例を受ける中、最年長で主将の李起赫〔江原（カンウォン）FC〕が取材陣に向かって金メダルを掲げながら「僕、軍隊に行きません」と満面の笑みを見せ、トッテナムから期限付き移籍中の梁民赫（ヤン・ミンヒョク、ウェステルロー）が「兵役免除という報酬があるからそれだけを見て試合をした」と話し、ニューカッスルのパク・スンスがロッカールームで除隊帽をかぶった写真をSNSに投稿したと報じた。

「国民感情にそぐわない」と批判した大韓体育会のユ・スンミン会長の立場や、「兵役特例を再検討すべきだ」とする国民の力の安哲秀（アン・チョルス）議員の主張をはじめ、軽率な言動を謝罪した3選手のその後の対応まで詳しく取り上げた。

テレグラフは「健康な韓国人男性は通常、満28歳になる前に18カ月から2年ほどの兵役を終えなければならないが、アジア大会で金メダル、またはオリンピック（五輪）で色を問わずメダルを獲得した選手は兵役特例の対象となり、数週間の基礎軍事訓練を受けるだけでよい」と伝えた。あわせて、トッテナム出身の孫興慜（ソン・フンミン）が2018年アジア大会優勝で兵役特例を受けた後、3週間の基礎軍事訓練で訓練兵157人中1位となった事例も改めて取り上げた。

香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）も「韓国のアジア大会サッカー選手による兵役免除への歓喜が韓国のネットユーザーの怒りを買っている」とし、この騒動を集中的に報じた。

同紙は「SNSを中心に、メダリストに対する兵役特例制度を再検討すべきだとの主張が出ている。1973年の朴正熙（パク・チョンヒ）政権時代にエリートスポーツ選手と芸術家のために導入された制度をめぐる議論に火を付けたのは、梁民赫と李起赫の発言だった」と指摘した。

SNSの反応も紹介した。インターネット上で。ある人は「韓国サッカー代表は金メダルを取っても非難される方法を見つけた。兵役免除制度を廃止しろ。まじめに兵役に就いている軍人が見たら、怒り心頭に発するのではないだろうか」と皮肉った。別の人は「この制度は50年前、世界の人々が韓国と北朝鮮すら区別できなかった時代に作られたものだ。今は金メダルを取っても本人だけがうれしいだけで、大衆は大して関心すらない」とし、制度の実効性に疑問を呈した。

「国の品格を高めているのはK－POPとKカルチャーだ。毎年韓国を訪れる外国人2000万人のうち、少なくとも50％はKカルチャーの直接・間接的な影響を受けた人々だ」と指摘する意見や、「決勝戦で最も優れた活躍を見せた最高の選手3人だけに兵役免除の恩恵を与えるべきだ」といったさまざまな意見が数多く出ていると伝えた。