ウクライナのゼレンスキー大統領が「歩兵なしにドローンと地上ロボットだけでロシア軍の陣地を占領した」と明らかにし、戦争の様相の変化を強調した。死傷者なく敵の降伏まで引き出した今回の事例を受け、戦争の様相が変わる分岐点になるという評価が出ている。

ゼレンスキー大統領は14日（現地時間）、「武器製作者の日」演説で「我々側の歩兵投入と人命被害なしに作戦が実行され、ロシア軍は降伏した」とし「戦場の未来はすでに到来し、ウクライナがそれを作っている」と述べた。

ウクライナ政府は今回の作戦をドローンと無人地上車両（UGV）など多様な無人体系が結びついた「統合作戦」の結果と説明した。空中ではドローンが偵察と打撃を担当して防御網を崩し、地上では自爆ロボット「ラテル（Ratel）」と機関銃装着プラットホーム「プロテクター（Protector）」が進入し、陣地を掌握した。補給ロボット「ヴォリア（Volia）」は後方から弾薬と物資を供給し、作戦を支援した。今回の成果は単発性のイベントでなく蓄積された戦力の結果という評価だ。

ゼレンスキー大統領によると、今年1－3月に地上ロボットシステムは2万2000件以上の任務を遂行した。海外の報道を総合すると、3月の1カ月間に9000件を超え、関連部隊も1年間に2．5倍以上増えた。ゼレンスキー大統領は「ロボットが兵士の代わりに危険地域に投入され、数万人の生命を助けたということ」と強調した

ウクライナが無人戦力に集中する背景には兵力の劣勢がある。人口がロシアより少ない状況で最も危険な「突破任務」を機械に変え、兵力の損失を最小化する戦略だ。実際、無人プラットホームは相対的に安い費用で運用可能という点で速いペースで拡散している。

ただ、限界もある。現在の無人体系は遠隔操縦に大きく依存し、電子戦と通信妨害に脆弱だ。軍事専門家らは「今回の作戦が小規模な戦術的成功である可能性もある」としながらも「完全無人作戦が立証されただけに、今後より大きな作戦に拡大する可能性がある」と評価した。

ゼレンスキー大統領はこの日の演説で防衛産業全般の成果も強調した。ゼレンスキー大統領は「この4年間、ウクライナはミサイル、ドローン、迎撃体系、海上無人機、ロボット戦闘体系など新しい防衛産業生態系を構築した」とし「新しい武器開発が戦争の終結と平和を操り上げている」と明らかにした。

特に、長距離打撃能力について「最大1750キロ離れた目標まで攻撃できる」とし、防空・電子戦技術を基盤に中東とアジア、アフリカ国家と協力も拡大していると説明した。また「過去のように武器を単純に輸出するのではなく、長期的な『安保パートナーシップ』を構築している」と伝えた。

欧州との協力については共同防空網構築の議論が進行中とし、「ウクライナが欧州安保体系の核心になれなければ、一部の国はロシア影響圏に置かれる危険がある」と主張した。

ゼレンスキー大統領は「ウクライナ防衛産業は戦争の中で新しく生まれ、技術と実戦経験に基づき世界的な競争力を備えた」とし「すべての開発と生産は結局、平和を操り上げるためのものだ」と強調した。