気象庁の天気予報が当たらなかったのには理由があったようだ。

監査院は１日「気象庁が２００６年相次いで規定を破って性能不良の装備を購入し、気象観測をしていたことから、昨年、気象誤報率が急騰した」と発表した。監査院は昨年１２月から今年２月まで気象庁決算監査でこうした問題点を摘発した。

世界気象機構（ＷＭＯ）は正確な予報に向け、各会員国にＷＭＯが提示した基準に合ったラジオゾンデ（高空で気象観測をする無線つき装置）を購入するように勧告している。独自のものを使う場合は４０回以上実験をすることが義務化されている。ラジオゾンデはＷＭＯ会員国が毎日世界標準時で正午と夜の１２時（日本時間午前９時と午後９時）の２度ずつ気象情報を収集する。収集した気象情報は会員国の間で共有する。

気象庁は２００６年１１億４１２０万ウォンを投入し、天気状況を観測する装備である“ＧＰＳラジオゾンデ”を購入した。

しかし監査結果、気象庁は、装備を購入するにあたり、入札しようとする製品に対して実験を１３回しかしていなかったことがわかった。必ずしなければならない雨天実験は一切していなかった。気象庁は実験結果を踏まえ、Ａ社が輸入したドイツ製品を基準が充たされた製品と認定、Ａ社に入札参加資格を与えた。監査院は「このモデルはＷＭＯが２００５年“湿度誤差が基準観測器と３０％の違いがある”とし、性能不良判定を下した製品だった」と説明した。ところがＡ社はさらに上手（うわて）で、入札するときは全く違った製品を提出していたのだった。比較観測実験もせず、ＷＭＯ認証も受けていなかった製品だった。気象庁は何の問題提起もなく、この製品を購入していたというのだ。

不良装備購入の副作用は直ちに現われた。この装備を付着した気球を浮かべ始めた２００７年、きちんと観測できなかった回数が２００６年（１４７回）の２．４倍である３５２回に急増した。監査結果、湿度など資料異常の件数は２００６年３回から４９回に、受信不良は２３回から８７回とそれぞれ増加したことが確認された。

監査院は２００６年当時にこのラジオゾンデ購入を主導した気象庁担当事務官を解任し、ほかの職員２人を懲戒するよう気象庁長に要求した。現在、気象庁の全般的な納品不正を捜査中の検察にも監査結果を知らせた。またＷＭＯ基準に合うように比較観測実験を再び実施し、性能が認証された製品を購入するようにし、Ａ社に対しては損害賠償と入札参加制限などの制裁を取ることにした。

気象庁キム・スンベ通報官は「当時、購入関係者としては問題がないと判断したようだ」とし「巨大な気象現象を測定しなければならない状況で、気象誤報のすべての原因が今回問題になった不良装備のせいだと断定することは難しい」と話している。