新政府に入ってから微妙に変化していた韓国・中国・北朝鮮の「北東アジア三角関係」が、北京五輪聖火リレーの騒乱により、水面上に浮上しつつある。

ここ５年の進歩政権時代の北東アジアの地形図は、遠ざかった韓米、近付く韓中、疎遠になる朝中に要約できた。しかしこれは新政府に入って、復元される韓米、微妙になった韓中、中国にすがり付く北朝鮮、という三軸に変わる兆しを見せている。先月２７日、ソウルで行われた聖火リレー騒乱事件は、こうした気流を一度にあらわにする契機になった。

◇０２年には反米、今度は反中情緒＝０２年の大統領選挙で盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権が選ばれた背景の一つは反米情緒だった。在韓米軍の装甲車にひかれて女子中学生が死亡した事件に、民心は大規模なろうそく集会で反応した。その５年後、保守政権を選んだ国民の情緒は、今回の聖火リレー騒乱事件に反中感情で反応した。専門家は、５年前も現在も「プライドの傷」を原因に挙げる一方、今回は前政権の対中姿勢への不満があると指摘する。

尹徳敏（ユン・ドクミン）外交安保研究院教授は、１日「あの当時も最近も、民族主義的感情の表出という点は同じだが、今回の事態は、前政権が対中関係で低姿勢を見せたことに対し、潜在していた不満が一度に表出されたもの」と分析した。朴鴻錫（パク・ホンソク）東亜（ドンア）大教授も「これまで中国の機嫌をうかがいすぎと感じた情緒が、ソウルのど真ん中ではためく五星紅旗を見て爆発したもの」という見方を示した。前政権が対中関係を強化し、東北工程（中国東北部の歴史研究を目的とする中国の国家プロジェクトで、高句麗・渤海などを中国歴史の中の地方政権として再規定する内容を含む）などに微温的な態度を見せたことに対する反作用、という説明だ。

◇微妙になった韓中＝民心に驚いた新政府は、聖火リレー騒乱事件に対し、厳正な法的対応を明らかにした。先月３０日、中国人留学生に対するビザ（査証）発給審査を強化すると発表したことに続き、１日には違法デモに参加した留学生１人に対し、逮捕状を請求した。

中国政府は、公式には違法デモについて遺憾の意を表明した。しかし「中国側が、韓国マスコミが街に出た中国人全体をデモ隊に表現したことについて不満を表した」とし「極めて一部を除けば、それらは聖火リレーを祝おうとした人々であることを強調した」というのが政府関係者の説明だ。

中国もやはり鋭敏に反応しているという意味だ。こうした敏感な状況は、今後「韓米戦略同盟」を具体化する際に再び起きうる、と専門家は指摘する。チュ・ジャンファン東西（トンソ）大教授は「米国が主導するミサイル防衛（ＭＤ）体制に韓国が加わる場合、中国はとても敏感にならざるを得ない」と話している。

◇中国にすがり付く北朝鮮＝韓米同盟強化と韓米日三角同盟が復元される兆しを受けて、北朝鮮は中国を脱出口に選んだ。先月２８日、北朝鮮・平壌（ピョンヤン）で行われた聖火リレーには４０万人が動員された。名目上の国家首班、金永南（キム・ヨンナム）最高人民会議常任委員長と、内閣の首長、金英逸（キム・ヨンイル）首相まで参加した。

在日本朝鮮人総連合会の中央機関紙・朝鮮新報は「市民は花を熱狂的に振り『朝中親善』というスローガンを叫んだ」と報じた。昨年１０月の南北（韓国・北朝鮮）首脳会談で、中国を除くことも可能な「３カ国」または「４カ国」による終戦宣言に向けた首脳会談に合意した北朝鮮の態度が突変した局面だ。

専門家はしかし、聖火騒乱が韓半島情勢の変化に悪材料として働いてはならず、韓米同盟の復元と韓中関係の拡大は同時に進められるべきだと繰り返し強調する。カトリック大のチェ・ヨンジョン教授は「反米に頼っていたのが左派ポピュリズム（大衆迎合主義）だとすれば、韓国社会が反中情緒に刺激され、右派ポピュリズムに流れる過誤を繰り返してはならない」と助言した。