「これは他人事ではない」。

日本ソフトバンクの孫正義（ソン・ジョンウィ）社長はマイクロソフトのヤフー買収に関連し、動物的な感覚で役員にこう語った。 ソフトバンクが、グーグル・マイクロソフト・ニュースコープなどがヤフーをめぐって繰り広げる‘インターネット覇権戦争’に核心的な役割を果たせる、という点を看破したのだ。

孫社長の予見は的中した。 ヤフーがマイクロソフトの合併・買収（Ｍ＆Ａ）提案を拒否し、グーグルとニュースコープとの提携が推進されたことで、孫社長の役割が急浮上したのだ。

ソフトバンクは日本ヤフーの最大株主で、４１％の株式を保有している。 ジェリー・ヤンの米ヤフーの持ち株比率は３３％。 マイクロソフトがヤフーを買収したとしても、日本ヤフーまでは手に入れることができないということだ。 この場合、ヤフー争奪戦では、双方ともに孫社長の力を借りてこそ有利になる。

孫社長はジェリー・ヤンとはもちろん、ビル・ゲイツやルーパット・マードックとも随時電話をするほど親しい。 ゲイツは孫社長に協力を期待していることが伝えられた。 ヤフー買収に成功しても、ソフトバンクが掌握している日本ヤフーとの提携を考えれば、孫社長の支持が必要ということだ。

孫社長はマードックからも「ヤフーを支援するので協力してほしい」という提案を受けた。 孫社長とマードックは１９９６年、テレビ朝日の株式を共同で取得し、‘血の同盟’関係を結んでいる。 孫社長はまた、ヤフーのジェリー・ヤンからも「絶対的な支持を頼む」という要請を受けているのはもちろんだ。 孫社長がどちら側に立つかによって、マイクロソフトが引き起こした‘インターネット覇権戦争’の結果が変わる。

孫社長は得失計算を繰り返している。 孫社長はひとまず「アジアは私たち（ソフトバンク）に任せてほしい」という意中をゲイツとマードックに打診中という。 マイクロソフトとニュースコープのどちらも、ソフトバンクが推進中のアジア覇権構築に助けになる、という判断だ。

日本経済新聞は孫社長の判断基準を大きく３つ挙げた。 まず、ソフトバンクの中国・アジア戦略にマイクロソフトとヤフーの結合が有利かどうかという点だ。 ２つ目は、日本でソフトバンクの携帯電話事業にどんな影響を及ぼすか、 ３つ目は、世界市場でヤフーブランドにどんな変化をもたらすかという検討だ。

いかなる場合でもヤフーのブランド価値が落ちないよう支援対象者を検討する、という考えだ。