１９４５年９月、韓半島に進駐した米軍の布告・第５条は「英語を公用語にする」ということだった。少なくとも米軍政庁を取り囲んだ当時の臨時政府周辺の公式言語は英語だった。地主の家門で早くから欧米留学の機会を得た人々、米宣教師と交流し英語が少しできるとされた人々が勢力を伸ばした。

軍政庁がしばらくの間運営した軍事英語学教の出身者らも、４８年に建国の後、大半が将官に昇進し創軍の主役になった。白善燁（ペク・ソンヨプ）氏、丁一権（チョン・イルグォン）氏などだ。スパイ容疑がもたれ５０年に刑場のつゆと消えるまでの波乱万丈な生涯が最近映画化されているキム・スニム氏も、やはり洗練された英語と美ぼうを武器に米軍の主要人物に接近できた。

流ちょうな英語がすなわち政治権力だった時代だった。当時、中国と東アジア問題に詳しかった米ジャーナリスト、スノー氏はそうした解放（独立）の政局を「通訳官政治」と皮肉った。当時活動した数百人の通訳官は、最近で言えば青瓦台（チョンワデ、大統領府）や国務総理室の主要補佐官らで、青い瞳の官庁の実力者らの「韓国観」に決定的影響を与えた。

およそ６０年が過ぎたこんにち、英語の気勢はさらに天をつく。行き過ぎた塾ブームを懸念する「英語亡国論」が出るのかと思えば、「事実上の世界語」を幼いごろからハングルのように教えようという「英語公用化論」の主張も一部から台頭する。その間でフランス語やドイツ語などと言った伝統の第二外国語は枯死寸前だ。

２０世紀が英語の世紀だとのことには異論がない。米国が唯一の超大国に君臨するこんにち、地球の６５億にのぼる人口４人に約１人が、英語ができる。インターネットに流布されているデジタル文書の８０％以上が英文だ。早くからこうなることを看破した者は、ドイツ第二帝国の鉄血宰相・ビスマルクだ。１８９８年、何が今後の近代史を左右するか、との質問に「北アメリカの人々が英語で話すという事実だ」と答えた。「一神教聖戦団」などイスラムの反米地下組織を宣伝する放送も英語で行なわれている。プライドの高い中国政府も、来年の北京オリンピックのときまで、北京市民３人に１人は英会話ができるようにすることに全力を挙げている。

このところ、ＴＯＥＦＬの大乱で、それを主管する米教育評価院（ＥＴＳ）の誠意の無さを非難する声が高まったが、虚しいこだまになるのではないかと思われる。１年に１８０カ国の学生・会社員２４００万人が英語実力の評価を受けたい、としがみ付いているからだ。こんにち、英語はＴＯＥＦＬ・ＴＯＥＩＣという「教育権力」の形で、われわれの近くにさらに迫っている。