米国と日本で男児の出生率が低下している。

米ピッツバーグ大研究チームが科学専門誌「環境保健展望」最新号に発表した論文によると、米国の場合、１９７０年は女児対男児の比率が１００対１０５．５だったが、２００１年には１００対１０４．６になったという。 日本の場合も同じ期間、１００対１０６．３から１００対１０５になった。

これに関しピッツバーグ大研究チームのデービス博士はダイオキシン・ソルベント・重金属など各種汚染物質が男性の生殖能力に異常を起こしてこうした変化が生じている、と説明した。

研究チームはその間の研究結果を基礎に、汚染物質が特に男児を出生させるＹ染色体の精子などを減少または損傷させると推定している。 汚染物質は男性ホルモンのテストステロンの分泌を減らし、精子数を減少させる一方、睾丸がんを増加させるなど、さまざまな副作用を起こすという。

これとともに、胎児状態では男児の流産危険が女児よりも高いという点も、男児出生率低下の理由に挙げられている。 その間、全体の胎児死亡率は減ったが、男児の場合むしろ増えているということだ。 日本では流産の３分の２以上が男児であることが調査で分かっている。

これに関連し、ピッツバーグ大研究チームは歴史的な事例もこうした仮説を後押ししていると主張した。 実際、７６年にイタリアのセベソ地域は農薬工場の爆発でダイオキシンに汚染されたが、この地域では男児よりも女児の出生がはるかに多かったという。 またロシアの農薬工場労働者の場合、女性職員の子どもの性比は男女半々だったが、男性職員の子どもは男児の出生率が３８％にすぎなかった。