李健熙三星（イ・ゴンヒ、サムスン）会長が「サンドイッチ論」を取り上げた。

彼は２５日、ソウル新羅（シルラ）ホテルで開かれた全国経済人連合会会長団会議に出席した席で、記者たちからグループ会長就任２０周年の所感を問う質問を受けると「今後２０年がさらに心配」とし、サンドイッチ論を取り上げた。「中国に追われ、日本は先に進む状況で、韓国はサンドイッチだ。これを乗り越えなければ苦労が数段増える韓半島の位置だ」

普段、記者たちの質問には短答型に一貫した李会長であることから、この日の回答は異例的に受け入れられた。このため、何か決意のもとにした発言ではないかという観測が出ている。韓国経済の現実と未来に対する普段の懸念をとともに新たな話題を投げかけたのではというものだ。

◆「サンドイッチ論」どうして出たか＝三星関係者は「李会長の『サンドイッチ論』は国家経済と三星の両方に適用される」と話す。韓国経済と三星は李会長が三星総帥になった１９８７年以後、売上と内容面で目を見張る成長をした。国家経済側面では３３００ドル台だった１人当たり国内総生産（ＧＤＰ）が、今年２万ドル突破を目前にしている。国際通貨危機という痛みを経験したが、開放化、グローバル化を経て産業構造も重化学工業および情報技術（ＩＴ）中心に高度化された。

三星の成長ぶりもめざましい。昨年、三星グループの売上は１４１兆ウォンで８７年（１３兆５０００億ウォン）に比べ１０倍以上大きく増えた。２００５年には三星電子の海外売上（７８７億ドル）が、永遠に超えることのない牙城だと思われてきた日本のソニー（６６０億ドル）を超えた。

問題はこうした国家経済の活力が、ここ数年で急速に委縮したという点だ。財界のある関係者は「昨年、中国は論議を呼ぶほどだった１０．７％の経済成長率を記録、日本も景気が復活している状況で、韓国はようやく５％の成長をして安堵のため息をついている」とし「李会長はこうした状況を息苦しく思ったものとみられる」と述べた。

こうした悩みは李会長の今年初めの新年辞からも読み取れる。李会長は新年辞で「技術強国日本は活力を取り戻してさらに先に進み、生産大国中国は、後ろからぐっと追って来ている一方、韓国は産業競争力までもだんだん弱くなっている」と懸念した。

三星関係者は「半導体、携帯電話、ディスプレーなど、韓国と三星を代表してきた産業が、近い将来に中国やインド、東南アジアに移っていく」とし「李会長の悩みはまさにここから始まっている」と言った。ここに三星と競争している事業分野である平面薄型テレビ、半導体などで日本企業が「失った１０年」を送った後、最近攻撃的投資に出始めた。李会長の「サンドイッチ論」はまさにこうした状況から出た危機感の表現だ。

◆「未来の産業」探すのに悩む三星＝最近大韓商工会議所が国内企業２８６カ所を調査した結果によると、半数以上（５４．５％）が「３年後、未来収益源を確保することができない」と回答した。期間をさらに増やして１０年後、目玉産業を確保しているかどうかを問う質問にはわずか３社（１％）だけが「確保している」と答えた。

グローバル企業に成長した三星も、例外ではなくこうした悩みを抱える。李健熙会長は今年初めの新年辞で「半導体とコードレス通信を引き継ぐ新事業の種をまかなければならない」と力説した。これまでの成功が未来の生存まで保障してはくれないという切迫した心情が垣間見える。

実際、三星は最近、携帯電話分野でマーケットシェアが落ち、３位となっている。１、２位のノキア、モトローラとシェアの格差が広がる中、４位のソニーエリクソンの追い討ちを受ける形だ。

またＰＤＰでは日本の松下が最近２８００億円を投資して世界最大規模（年間１０５０万台）ＰＤＰ工場を建設する計画を立てるなど、韓国業界を崩すための攻略を強化している。ＬＣＤ分野も中国が技術格差を急速に狭めている。産業資源部は２０１０年ならＬＣＤ分野で中国との技術競争力格差が１．７年、産業競争力格差はわずか１年で狭められるものと予測した。

三星関係者は「李会長の会長在任２０年間、三星で『危機』が強調されない時はほとんどなかった」と話す。絶えまない挑戦とこの克服過程で企業が成長してきた。李会長就任直後、目標にされた「超一流企業」、９３年、変化を力説して取り上げた「新経営」、昨年新たな経営の話題として浮上した「創造経営」など、一様に危機克服処方だったという説明だ。ただ、これまでが「市場追従者」としての危機だったら、今は「市場主導者」としての危機だという点が違う。

李会長は「独創的な競争力をもてなければ、隅に追いやられるだろうだが、創造的発想と革新で挑戦に成功すれば頂上に上がれる」と言ったことがある。三星関係者は「恐ろしいほどの変化の速度が特徴であるデジタル時代に、差別化した新たなパラダイムを作らなければ崩れてしまうという危機感の表現と同時に、その処方がまさに創造経営だ」と述べた。