日本国民の半分ほどが韓国を信頼できないとし、最近になって反韓感情が急激に悪くなっていることがわかった。

一時韓国のドラマを中心に起こった韓流ブームも徐々に冷めている。読売新聞が韓国日報と両国で共同世論調査を実施し、７日に報道した結果によると、日本で「韓国を信頼することができない」という回答が５１％で昨年より１７％増加した。また韓国に対して「悪い印象」を持つ日本人も５１％で昨年より９％増えた。「信頼できる」という回答は１６％減の４３％だった。韓日両国関係が悪くなったと見る日本人も５９％で、韓国を信頼することができないという回答とともに１９９５年両社が共同世論調査を始めて以来、大きな数値を表した。韓国で日本を信頼することができないという回答は８９％に達している。

日本人の年代別では対韓関係が悪いという回答が３０代から６３％と最も多く、韓国を信頼することができないという比率は７０代で５９％と最も高く表れた。日本人の韓国に対する感情が悪化したのは独島（トクト、日本名竹島）領有権問題や靖国神社参拝問題をめぐる韓国の反発に対して不信感が大きくなったからだと読売新聞は分析した。

両国間の対決が深まり日本人たちに韓国に対する親近感を持たせた「韓流ブーム」も冷めてきている。読売新聞によると、日本から韓国を訪れる入国者数が２００４年２月以後、前年同月対比増加傾向を見せてきたが、昨年５月に減少を始めて以来、１２カ月連続前年同月比減少している。旅行者の減少で旅行社最大手であるＪＴＢでは、２００３年から人気を集めてきた「冬ソナツアー」を昨年中止した。韓日関係の展望については日本人の４９％が変化がないと見ている。

独島問題についても半分以上が対話で解決しにくいと考えていることがわかった。

在韓大使を歴任した小倉和夫日本国際交流基金理事長も日本で嫌韓感情が増幅されていることに対し「一時的な現象で、韓流ブームに対する反動だと思われる」と診断した。日本では韓流ブームが両国関係を非政治化する過程だったのに比べ、韓国では相変らず政治、外交的側面を重視することに日本人たちの失望感が増えたからだと小倉理事長は分析している。