各国メディアは、大邱（テグ）地下鉄事故のニュースを詳細に伝え、今回の事件は先進国向かって疾走してきた韓国社会の安全不感症が招いた惨事だと指摘した。

日本の主要新聞は１９日、大部分１面トップ記事でこの事故を取扱い、４～５面にわたって事故の経緯と問題点などを詳細に報道した。

朝日新聞は、異例に社説を通じて「開通して、まだ６年しかたっていなかった。地下鉄の車両内や駅の構内には、可燃物はできるだけ置かないのが、世界の常識だ」と報道した。

毎日新聞も「韓国、急成長『負の側面』」という記事で「韓国では、漢江（ハンガン）の聖水（ソンス）大橋の崩落（９４年１０月）、大邱ガス爆発（９５年４月）、三豊（サンプン）百貨店の崩壊（同年６月）などの大事故が発生。これらの事故は、経済成長を急ぐあまり、安全管理システムをおろそかにしたり、経費削減のための手抜き工事などが遠因になったとも指摘された」と分析している。

ワシントンポスト、ニューヨークタイムズ、ＣＮＮなど米国メディアは特別な論評なく事故内容を中心に詳細を報道した。ＣＮＮは「同時多発テロのときと同じで、地下鉄に閉じ込められた乗客は携帯電話を利用し必死に電話をかけていた」と伝えた。

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