エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）が12日（現地時間）、突然退任したことで、現代自動車グループの自動運転車商用化スケジュールの不確実性が高まっている。現代車がエヌビディアと提携し、2028年に自動運転車を先行して発売した後、これを足掛かりに2029年には独自の人工知能（AI）技術を量産車に適用する戦略を進めているだけに、経営陣の交代が開発のスピードに影響を及ぼす可能性があるとの懸念が出ている。

13日、自動車業界によると、現代車は自動運転技術を2つの方向から開発している。エヌビディアの車載コンピューターと自動運転ソフトウエアを活用し、2028年上半期にはレベル2＋、下半期にはさらに高度化したレベル2＋＋の機能を量産車に適用する計画だ。いずれの技術も運転者による監視が必要だ。独自開発を進めている「アトリア（Atria）AI」は2029年下半期に量産車に適用する計画だ。当初、2027年末とされていた独自技術の量産開始時期を約2年遅らせる代わりに、エヌビディアとの協力によってその空白を埋めようという戦略だ。

ここに現代車はチップ（頭脳）・センサー（目）・オペレーティングシステムをどのように構成するかを定めたエヌビディアの標準設計「DRIVE Hyperion 10」を自動運転開発の共通基盤として採用する。その上に2028年にはエヌビディアと共同開発したソフトウエアを、2029年には独自のアトリアAIを搭載する。アトリアAI用のチップとしてもエヌビディアの車載AIチップ「Thor（トール）」などが検討されているという。2028年に量産車が収集する走行データはアトリアAIの学習にも活用される。

ただ、アトリアAIの開発が2028年の量産車に全面的に依存しているわけではない。業界関係者は「現在も試験車両で走行データを収集しながらアトリアAIの高度化を進めている」とし「エヌビディアと自動運転AIを共同開発した量産車が登場すれば、さらに多くの走行データを確保し、性能を高めるという戦略」と説明した。

焦点となるのはエヌビディア内部で自動車事業が占める位置付けだ。エヌビディアの昨年の自動車・ロボティクス部門の売上高は約23億ドル（約3670億円）で、全体の約1％にとどまっている。モビリティ分野はフアン前CEOが将来の成長エンジンとして推進してきた分野だ。しかしエヌビディアの暫定CEO、あるいは今後の経営陣の体制下では、投資や技術支援の優先順位が変わる可能性もある。対外経済政策研究院のチョン・ヒョンゴン上級研究委員は「大枠で決定された部分は引き継がれる可能性もあるが、意思決定システムそのものが変わることになる」とし「事業が以前ほど迅速に推進されなくなる可能性が高い」と述べた。

鄭義宣（チョン・ウィソン）現代車グループ会長とフアン前CEOは協力関係を拡大してきただけに、新経営陣との調整も不確定要素となる。特に、自動運転分野でテスラや中国企業を追い上げている現代車にとって時間的な余裕はない。大林大のキム・ピルス未来自動車学科教授は「2029～30年はレベル4の自動運転が実質的に実現し、ヒューマノイドロボットなど未来のモビリティ産業が本格的に成長する時期」とし「現代車はそれまでに先頭グループ入りを果たさなければいけない」と指摘した。

さらに「最高経営陣同士の迅速な意思決定が可能だった協力体制が複雑になれば、事業の推進速度が落ちる可能性がある」とし「協力の基本的な枠組みは維持されるだろうが、半年、1年遅れるだけでも大きな問題が生じたりする」と話した。

現時点で供給の遅れが確認されているわけではない。現代車はAI学習に活用するエヌビディアの「Blackwell（ブラックウェル）」グラフィックス処理装置（GPU）5万個を基盤とするインフラ構築を進めている。業界関係者は「現時点では影響を予測できる情報がない」とし「従来の量産計画は維持されるとみるべき」と述べた。エヌビディアも12日、顧客企業との約束や製品開発スケジュールに支障はないと明らかにした。

エヌビディアと協力しているほかの韓国企業も、新経営陣の事業戦略を注視している。ネイバーはエヌビディア、ブルックフィールドと提携し、世宗市のデータセンターのAIインフラを2028年までに200メガワット（MW）規模に拡大する計画だ。LG電子はエヌビディアのロボット開発プラットフォームに自社の製造・物流データを結びつけ、ロボットAI技術の高度化を進めている。現時点で事業への支障が確認されているわけではないが、新経営陣が投資の優先順位や技術支援の方向性を変更した場合、協力事業の推進速度にも影響が及ぶとの見方が出ている。