イタリアや英国など欧州各国の7000校以上に爆発物を仕掛けたとする脅迫メールが送られ、生徒や教職員が避難するなど混乱が広がった。当局は実際に爆発する危険性は確認されていないとし、メールの送信者や背後関係を調べている。

11日（現地時間）、ロイター通信などによると、イタリア全土の約6300校に爆破予告メールが送られた。このうち312校では、生徒や教職員が校舎の外に避難した。

英国でも同様の脅迫が相次いだ。スコットランドでは約470校、北アイルランドでは300校以上が脅迫メールを受け取ったという。イタリアとこの2地域の数字を合わせると、脅迫を受けた学校は7070校以上に上る。これは各国が発表した数字や現地メディアが報じた数字を合算したもので、欧州全体の公式集計ではない。

アイルランド共和国の学校にも同様のメールが届いた。一部の地域では、特に避難措置を取ることなく、通常通り授業が行われた。

脅迫メールには、学校の建物に爆発物を仕掛けたとの主張に加え、イタリア人を攻撃するという内容が記されていた。イタリアのジョルジャ・メローニ首相を標的とした脅迫も含まれていた。

ロイター通信によると、メールの送信者は「ミハイル・アンドロポフ」と名乗っていた。同じ名前を使用した人物は、以前、アイルランドとブルガリアの報道機関に送られた爆破予告メールについても、自分が送信したと主張していたという。ただし、実際の送信者の身元や、各国で発生した脅迫事件との関連性は確認されていない。

イタリアでは、突然の避難措置により、一部の保護者が子どもを迎えに急いで学校へ向かい、生徒らは授業の途中で校舎の外に避難しなければならなかった。

ローマのある中学校に通う生徒の保護者はロイター通信に対し、娘が突然の避難に驚いて泣き出し、帰宅後も不安がっていたと語った。

イタリア当局は、これまでに実際の爆発物は発見されておらず、具体的な危険の兆候も確認されていないと明らかにした。英国とアイルランドの警察も、脅迫の信ぴょう性は低いと判断し、対応に乗り出した。

メローニ首相は、今回の脅迫は社会に不安と恐怖を広げることを狙ったものとみられるとし、警察や関係機関が状況を注意深く監視していると明らかにした。イタリア政府は関係閣僚らによる会議を開き、対応策を協議することにした。

イタリアのグイード・クロセット国防相も、今回の事件を恐怖や不安を拡散させようとする行為だと位置付けた。ただし、外国政府や敵対勢力が必ずしも背後にいるとは限らず、個人による犯行の可能性もあると説明した。

最近、欧州では航空便や放送局、主要施設を標的とした虚偽の爆破予告やサイバー攻撃が相次いでいる。しかし、今回の学校への爆破予告については、背後関係やほかの事件との関連性はまだ確認されていない。