太った韓国人がだんだんと増えている。特に30～40代男性の半分以上が肥満と表れ、健康に警告ランプが灯った。最近10年間の肥満率上昇はデリバリーフードに慣れ親しんだ20代の男女で最も大きく目立った。

韓国疾病管理庁は9日、19歳以上の成人約23万人を対象とした昨年の地域社会健康調査資料基盤で肥満現況を分析した結果を公開した。調査対象者が認知する本人の体重と身長を基に、肥満指数（BMI、体重を身長の2乗で割った数値）が25以上の人を肥満と分類した。

韓国の成人肥満率は最近増加する傾向が続いている。昨年は成人の3人に1人に当たる35．4％がこのような肥満状態に当たったが、2016年の27．9％より7．5ポイント増えた。これに対しBMIが18．5未満の低体重率は4．2％に下落している。

男性の肥満率は42．5％で女性の22．9％と比べ約1．9倍に達した。男性は30代が52．1％、40代が53．1％と肥満率が高かった。この世代の2人に1人は肥満という意味だ。これに対し女性は20代が16．4％で肥満率が最も低く、年齢層が高まるほど概ね上昇する傾向が現れた。

疾病管理庁のキム・ユミ慢性疾患管理課長は「30～40代の男性に肥満が多い原因としては、飲酒問題と夜食摂取のような食習慣、運動不足などの生活習慣を挙げることができる。男性の主観的肥満認識度が女性より低く、ダイエットへの圧力が少ないことも影響を及ぼしているとみられる」と説明した。

2016年から2025年の最近10年間の年齢帯別肥満率推移を見ると、20代の変化が最も明確だった。20代の男性は29．7％から42．6％で相対変化率43．4％、20代女性は10．2％から16．4％で相対変化率60．8％の増加を見せた。

キム課長は「新型コロナウイルスが流行した期間にデリバリーの習慣が急速に拡大した。デリバリーフードに慣れ親しんだ若年層を中心に超加工食品を多く摂取したことが肥満増加に大きな影響を及ぼしたと推定している」と説明した。

体重調節の試みは実際に肥満で、自身を肥満と認識しているほど高くなった。ただ実際に肥満かどうかとと主観的肥満認識が一致しない集団ではダイエットを試みなかったり不必要なダイエットに出るなど不適切な体重調節の様相がみられた。

肥満リスクを高める健康スタイル要因は、筋力運動非実践が1．3倍、6時間以下の短時間睡眠が1．2倍、朝食を抜くことが1．1倍、ウォーキング運動の非実践1．1倍、飲酒が1．1倍などとなった。

この10年間で世宗市（セジョンシ）を除くすべての市と道で肥満率が上昇した。この3年の平均肥満率が最も高い市郡区は江原道鉄原郡（カンウォンド・チョルウォングン）の44．2％で、忠清北道丹陽郡（チュンチョンブクド・タニャングン）が42．9％、忠北報恩郡（チュンブク・ポウングン）が42．7％と続いた。最も低いのは京畿道果川市（キョンギド・クァチョンシ）の23．6％、京畿道城南市盆唐区（ソンナムシ・ブンダング）の24．1％、大邱市寿城区（テグシ・スソング）と大田市西区（テジョンシ・ソグ）の24．3％だった。

肥満率上位と下位の地域10カ所の健康形態などを比較した結果、肥満率が高い地域は低い地域と比べ高血圧や糖尿病など慢性疾患の診断率と高リスク飲酒率が高い傾向が見られた。これに対し世帯所得とウォーキング実践率、筋力運動実践率は低かった。

疾病管理庁の林承寛（イム・スングァン）庁長は、「肥満は慢性疾患のリスクを高める主要健康問題であるだけに、自身の体重状態を正しく認識し健康な食生活と規則的な身体活動など健康生活を実践することが重要だ。自治体と関係機関も地域住民の健康形態と社会経済的特性、地域環境を反映し、それぞれに合わせた肥満予防や管理政策を推進する必要がある」と明らかにした。