韓国の石油化学業界が再び厳寒期の備えに出る。上半期の中東情勢悪化による瞬間的な黒字が一四半期ぶりに消え7－9月期に相次ぎ赤字に転落してだ。

石油化学業界によると、ロッテケミカル、LG化学（石油化学部門）、ハンファソリューション（ケミカル部門）、錦湖（クムホ）石油化学の石油化学大手4社の7－9月期営業損失は合わせて5225億ウォンだ。昨年7－9月期の281億ウォンより赤字幅が4900億ウォン以上増えた。ナフサ分解施設（NCC）がなく高付加価値製品の割合が高いため比較的善戦してきた錦湖石油化学まで208億ウォンの営業損失を出した。錦湖石油化学が四半期基準で赤字を記録したのは2015年10－12月期から約11年ぶりだ。

4－6月期にこれら企業の営業利益は合計9627億ウォンに達した。ただ構造的改善ではなく時差効果だった。今年初めにホルムズ海峡が封鎖されエチレンなど製品価格が急騰すると、戦争前に安く調達した原料（ナフサ）で利益を出すことができた。だが7－9月期に入ると戦争中に高く調達したナフサが投入されたが、製品価格上昇は中東の緊張緩和で鈍化し損失につながった。

ここに中国発の供給過剰まで重なり製品価格が原料価格に追いつけずにいる。韓国産業通商部の原材料価格情報によると、今月初めにナフサ価格は年初より103％上がったが、エチレン価格は73％上昇するのにとどまった。エチレンとナフサの価格差は1月の1トン当たり118ドルから4月には315ドルまで開いたが、7月は69ドルと急激に縮まった。10月にも170ドル台にとどまった。業界によると損益分岐点は250～300ドル水準だ。

これに対し石油化学企業は生き残りに向けた体質改善にスピードを出している。最も積極的なのはロッテケミカルだ。9月にHD現代ケミカルとの合弁法人H&Lアドバンスドを設立したのが代表的だ。汎用設備を減らす代わりに9月から光州（クァンジュ）に韓国最大となる年産50万トン規模のコンパウンディング工場を稼動するなど高付加価値設備を増やしている。

LG化学は既存の汎用製品を超え半導体用洗浄素材など高付加価値製品にポートフォリオを広げている。錦湖石油化学も電気自動車タイヤ用高付加価値合成ゴムの割合を増やし、ハンファソリューションは電線被覆用素材などに事業を拡大する。

ただし韓国政府主導の設備縮小計画は業者別・地域別の偏差が大きい状況だ。韓国政府は昨年から大山（テサン）、麗水（ヨス）、蔚山（ウルサン）の3大産業団地でNCC270万～370万トンの縮小を目標に構造調整を推進しており、現在まで大山で110万トン、麗水で139万トンの249万トン規模の縮小案を承認した。

だがLG化学とGSカルテックスの麗水NCC統合はまだ足踏み状態だ。LG化学は7－9月期カンファレンスコールで「年内に事業再編方向の意志決定を終えるという目標に変わりはない」と明らかにしたが、具体的な出資構造と運営権をめぐって議論を繰り返しているという。GSカルテックスの株式50％を米エネルギー企業シェブロンが持っている点も変数だ。

蔚山は事情がさらに複雑だ。大韓油化、ＳＫジオセントリック、エスオイルが縮小案を協議しているが、エスオイルが9兆ウォン以上を投資した「シャヒンプロジェクト」が来年初めの商業稼動を控えており利害関係が狭まらずにいる。シャヒンプロジェクトのエチレン生産能力は年180万トン規模だ。

西江（ソガン）大学化学科のイ・ドクファン名誉教授は「シャヒンプロジェクトが産業再編に必要な社会的費用を一部負担するよう調整するなど構造調整にスピードを出すため政府が積極的に架け橋の役割をしなければならない。方向が決まって1年以上過ぎたがこのまま先送りしていては中国発の供給過剰に飲み込まれかねない」と警告した。