日本の静岡県西部でマグニチュード（M）5．7の地震が発生し、少なくとも15人が負傷した。一部地域では人が立っているのが難しいほどの強い揺れが観測された。新幹線など鉄道の運行にも支障が出た。



8日、日本気象庁によると、同日午前1時4分ごろ、静岡県西部を震源とするマグニチュード5．7の地震が発生した。震源の深さは約40キロと観測された。津波は発生しなかった。

愛知県知多市では震度5強の強い揺れが観測された。同県豊田市と半田市、刈谷市をはじめ、静岡県浜松市、岐阜県恵那市、長野県売木村などでは震度5弱が観測された。

静岡県で震度5強以上の揺れが観測されたのは、1919年に関連統計の集計が始まって以来初めてと伝えられた。107年ぶりに異例の強い揺れが記録されたことになる。

震度は地震によって特定の地域で生じた揺れの強さを示す指標だ。地震そのもののエネルギーの大きさを意味するマグニチュードとは異なる。

震度5強はほとんどの行動に支障を感じ、固定されていない家具が倒れる可能性がある水準だ。震度5弱はかなりの恐怖を感じ、周囲の物につかまらなければ立っているのが難しい程度だ。

NHKによると、同日午前6時現在、愛知県では少なくとも12人が転倒したり頭をぶつけたりして負傷した。静岡県でも3人の負傷が確認された。

鉄道の運行にも支障が出た。東海道新幹線は静岡駅と岐阜羽島駅の間で速度を落として運行した。この影響で一部の列車に遅れが生じた。一部の在来線では同日の始発から運転を見合わせた。

◇気象庁「今後2～3日は強い地震に注意」…南海トラフ巨大地震との関連性は低い

日本気象庁は同日未明、緊急記者会見を開き、さらなる地震が発生する可能性について警告した。気象庁は「今後1週間程度は最大震度5強程度の地震に注意が必要だ」とし、「特に今後2～3日程度は規模の大きな地震が発生する可能性が高い」と明らかにした。

ただし、今回の地震が南海トラフ巨大地震と関連している可能性は低いと説明した。

南海トラフは日本の本州から九州まで約700キロにわたって延びる海底地形だ。この一帯では約100～150年周期でマグニチュード7～8の強い地震が繰り返し発生してきた。

日本政府は昨年、今後30年以内に南海トラフで巨大地震が発生する確率を約80％と示した。これを受け、日本当局は南海トラフ一帯の地震活動を注視している。

一方、最近、海外旅行に出かける韓国人の足が日本や中国など近隣のアジア諸国に向かっている。ウォン安（ウォンの価値下落）と中東戦争による航空運賃の負担が重なり、「コスパの良い近距離旅行」が人気を集めている。

2日に韓国のクレジットカード会社「BCカード」が2024～2026年上半期の自社顧客の海外旅行消費を分析した結果、今年アジア地域を訪れた旅行客の割合は69．7％だった。2024年より10．5ポイント上昇した。特に日本と中国の割合はこの2年間でそれぞれ8．9ポイント、5．8ポイント増加した。反対に欧州は19．9％から14．2％に、北米は14．2％から10．6％に減少した。

しかし、今回の地震によって日本旅行は少なからず落ち込むとみられる。