「謝りたくないのに謝っているというのが見えるんですよ。謝りたくなければ謝らなければいいわけです」。



1999年、テレビ朝日の討論番組で旧日本軍慰安婦問題に関する度重なる謝罪要求が結局「金を寄越せというショー」ではないのかという極右批評家に直言した若い人権運動家。当時40歳になったばかりの在日韓国人3世の辛淑玉（しんすご）さんだった。

2日に中央日報と会った辛さんは、オンライン上で1000万回以上再生された当時の映像の中の発言は極めて当然の対応だったと振り返った。「謝罪というのは再発防止に向けた意志なのに、そのような意志もなく『謝罪した』というのは詭弁だ。（過去史問題に）嘘をついているということは日本社会がみんな知っている。嘘つきの前では『君は嘘をついているだろう』と言わなければならない」としながらだ。

彼女は東京で生まれ、貧困と差別を乗り越えて自力で成功した事業家であり人権運動家だ。「在日は就職もできなかった時代、女性という二重苦を抱えて他の人たちの4倍努力した」と話した。自然に日本社会の弱者に対する差別とヘイトに対抗して声を出したのが社会運動につながった。

「事業家として絶頂期だったが私が声を上げるのでクライアントが去って行きました。無名の小さな富豪でいたかったのに、ある瞬間有名でお金のない人になっていました」。辛さんが静かに笑いながら振り返った。

「優雅な態度と歯に衣着せぬ話し方」。彼女を説明する修飾語に2023年には「痛快な勝利」という言葉が加わった。化粧品ブランドで知られる極右企業DHC傘下の放送制作会社（DHCテレビジョン）の「フェイクニュース」を相手に法廷攻防を行い550万円の賠償判決を勝ち取ってだ。7年にわたった彼女の法廷闘争を描いたドキュメンタリー『ホルモン』が11日に公開される。日本の過激なヘイトデモにさらに過激に対抗した行動家をドキュメンタリー『カウンターズ』（2018年）にした李一河（イ・イルハ）監督がデモ現場で見守った辛さんに裁判過程の記録を提案しドキュメンタリーに着手した。

2017年に東京MXテレビで放送された番組『ニュース女子』は沖縄の米軍基地反対運動を扱いながらこの運動に連帯してきた辛さんに対し「親北朝鮮性向で、北朝鮮の指令を受け沖縄のデモ隊に資金を出している」という趣旨で虚偽描写した。その後極右勢力の標的となり、自身と家族に対する殺害脅迫、ストーキング、頼んでもいない大量の食料品配達、糞尿宅配テロなどに苦しめられた辛さんは2年間ドイツに逃避までした。

翌年放送倫理・番組向上機構（BPO）が人権侵害勧告を出し、東京MXが謝罪会見をした後も制作会社であるDHCテレビジョンは嫌韓・極右形態を継続し、彼女はこの制作会社などを相手に名誉毀損と損害賠償訴訟を提起した。相手側の度重なる上告の末、2023年に日本の最高裁判所が確定した最終審判決文にはこうしたヘイト報道が「民族的差別を助長しかねない」という文言が盛り込まれた。この文章はその後ヘイト被害に関するさまざまな裁判結果に影響を及ぼした。

「私の存在により沖縄平和運動が歪曲されるのは耐えられなかった」という辛さんは、「私を利用して沖縄の名誉を傷つけ二重に悪質だ。こうした（歪曲報道）問題で沖縄自体が裁判の当事者にはなれない。（名誉毀損で）裁判ができるのは私だけだった。（訴訟）しなければ卑怯だと考えた」と話した。

彼女は「日本社会全体がさらに悪くなった。一部右翼がしてきたヘイト・差別をいまは大衆が『安心してできる』怖い状況になった。経済政策が失敗する時にヘイト文化が娯楽のように拡散する」と話した。続けて「ヘイトと差別は麻薬と似ており、政治に麻薬を入れれば大衆ははまるが、社会が崩壊しかねない。日本も日本優先主義が強調し、日帝の植民支配、731部隊、朝鮮人虐殺のようなジェノサイドを正当化した」と警告した。

また「つらい歴史を体験した私たちが知りながら何の対応もしないなら韓国人としてプライドがない。戦わなければ差別はなくならない」と話した。韓国に対しても「レッドコンプレックスを超え弱者を助ける政策、福祉を考えるのが政治的課題」と指摘した。