米中の人工知能（AI）覇権競争の中で韓国が生き残るカギは製造現場に隠れている「代替不可能な資産の武器化」にある。米中の理念競争に巻き込まれず世界的ビッグテックと実用的パートナーシップを結び、世界最高水準である製造現場のデータを武器にして世界のAI生態系の核心供給者にならなくてはならないという意味だ。4日に開かれる「2026中央フォーラム－AI成長の構図を変える」を控え、産学研のAIリーダー10人に深層インタビューし韓国の生き残り方程式を導出した。

専門家らはテキスト基盤生成型AI市場を掌握したオープンAI、アンソロピック、ディープシークなどを最大限活用し、同時に韓国ならではの「特化AI」を構築するツートラック戦略が必要だと口をそろえた。ビッグテックとの実用主義パートナーシップを通じ「新たなサービスを創出したり収益モデルを作らなければならない」（キム・ジョンホKAIST電気電子工学科教授）という話だ。

彼らとの交渉でテコになる核心は「半導体パワー」と「独自データ」だ。モチーフテクノロジーズのイム・ジョンファン代表は「冷静にAIモデル自体では（韓国に）代案はない。サムスン電子とSKハイニックスのメモリー供給をレバレッジにした国同士の交渉が必要だ」とした。「相互依存性」戦略も活用しなければならない。

マキナロックスのユン・ソンホ代表（大統領直属国家AI戦略委員会委員）は「相互依存性は韓国を捨てられなくする、彼らが持っていない何かを持ち続けなければならないということ。ハードウエアで見れば広帯域メモリー（HBM）のようなもの」と説明した。ユン代表は続けて「製造現場の暗黙知はビッグテックが持っていない領域で製造データを最大限確保しなければならない」と付け加えた。

製造業強国という利点を最大化した「フィジカルAI」も韓国の勝負所だ。単純にロボットハードウエア競争力を超え、実際の産業現場で失敗しながら知能を高度化するフィジカルAIの学習生態系を先制的に構築しなければならないということだ。ソウル大学のチャン・ビョンタク教授（AI研究院初代院長）は「米国がAIソフトウエアでリードし、中国がロボットの規模と価格で強みを持つならば、韓国は実際の産業現場で『最も仕事ができるAI』で競争しなければならない」と説明した。半導体や自動車など製造現場全体をAIが学習・検証して完全自律製造に進む「デジタルツイン」戦略も必須課題として指摘された。

特化AIを何にするのかに対しては多少意見が分かれた。「ビッグテックに全面的に依存する場合、有事の際に国家インフラアクセスが遮断されかねない」という危機感には共感が形成された。高麗（コリョ）大学AIセキュリティ研究所のイ・サングン会長は「海外サーバーに渡してはならない敏感なデータを扱う国防・セキュリティ分野の特化AI」を、KAISTキム・ジェチョルAI大学院のオ・ソンジュン教授は「金融、医療、製造、行政など産業全般に広く使われる汎用性の高いモデル開発」を提案した。

ネイバークラウドのハイパースケールAI技術総括のソン・ナクホ氏は最近カナダのAI企業コヒアが中国アリババの開放型AIモデルを活用した実験を進めた事例を例に挙げた。実験だったがAIがアリババのクラウドサーバーからデータ伝送を試みただけに自国のAI構築が必要だということだ。

生き残りを超え組織成長を導くリーダーシップの条件も新たに定義された。リアルワールドのリュ・ジュンヒ代表は「すべての構成員が各自のAIエージェントと協業する時代には既存のピラミッド組織が崩壊する。CEOは指示者ではなく構成員を助ける『ヒューマンエージェント』の役割をしなければならない。逆ピラミッド型の組織構造にならなければならない」と明らかにした。

トリリオンラボのシン・ジェミン代表は、「当分AIは受動的なツールにとどまる可能性が大きい。人間の能動的企画力とAIの演算の長所を最も適した形で結合する構造設計が今後のリーダーの核心能力」と指摘した。エーベックスのソン・ミンス代表は「好奇心」をリーダーの条件に選んだ。スティーブ・ジョブズがアップルの神話を書くことができたのは「すべての技術を直接開発したからではなく技術の可能性と限界を理解して判断したため」というものだ。