「今後到来する脅威は、世界中に放置された数億台のIoT（モノのインターネット）機器に寄生し、増殖する『AIワーム』（自らを複製し、機器間を移動しながら攻撃するAI）の形になる可能性がある」

人工知能（AI）開発企業のアンソロピックが最近警告した「IoTハッキング」の脅威が、欧州で現実のものとなっている。欧州各地でスーパーの冷蔵・冷凍設備を狙ったサイバー攻撃が相次いでいるためだ。2日（現地時間）、ロイター通信などによると、同日、スウェーデン、ベルギー、アイルランド、フィンランド、エストニア、オランダなど欧州7カ国のスーパーで、冷蔵・冷凍設備に対するサイバー攻撃が同時多発的に確認された。スウェーデンでは大手小売業者ICAやコープの一部店舗、ベルギーとルクセンブルクでは世界的な小売企業デルヘイズの40店舗、カルフールの15店舗などで攻撃が確認された。

攻撃の手口は、温度の遠隔操作だった。ハッカーは未明にスーパーの冷蔵・冷凍設備の冷却装置を制御するシステムにアクセスし、温度を最高で摂氏50度まで引き上げた。一部の企業は、店舗内の食品をすべて廃棄したと明らかにした。今回の事態は、先月11～12日にフランスの大手小売業者カルフールなど約700店舗で同様の攻撃が発生してから、約3週間後に起きた。この日、攻撃を受けた設備の多くも、フランスで標的となったデンマーク企業ダンフォスの温度制御システムを使用しているとされる。海外メディアは、同日発生した被害額が最大で数千万ユーロに上ると推計した。

現時点では、誰がどのような意図でこうしたハッキングを行ったのかは明らかになっていない。通常、金銭や情報の窃取を目的とする組織的なサイバー犯罪とは異なり、今回の「冷蔵庫ハッキング」は、食品流通網のまひという社会的混乱だけを引き起こした点が注目される。当局は、国家のインフラ施設を狙ったサイバー攻撃の可能性を疑っている。欧州連合（EU）のクリストフ・ハンセン農業・食料担当欧州委員は「今回の事件は、欧州の食品サプライチェーンを混乱させ、消費者の信頼を損なおうとする意図的な試みだ」と述べた。サイバーセキュリティー企業センチネルワンのトム・ヘーゲル主任研究員は、英紙ガーディアンに対し「明白なサボタージュ（社会基盤施設の破壊工作）だ」と分析した。

IoT時代が本格化するにつれ、こうしたハッキングの試みはさらに広がるとみられる。特に、ハッカーによる攻撃がテレビやロボット掃除機など、コンピューターの処理性能が低い家庭用機器にまで拡大する可能性も指摘されている。AI技術の発展によって、ハッキングが容易になっているためだ。セキュリティーIT企業エイムインテリジェンスのユ・サンユン代表は「最近では、専門知識のない人でもハッキングができるほどコストが下がり、IoT機器までハッキングの標的になっている」と述べた。

アンソロピックは先月発表した報告書で、「AIモデルは高価な画像処理装置（GPU）がなくても、テレビ、冷蔵庫、オーブン、ロボット掃除機など、コンピューターの処理性能が低い家庭用IoT機器にも自らを複製して侵入し、無断で乗っ取ることができる」としたうえで、「こうしたAIワームは、人間のハッカーよりもはるかに執拗に、世界中の機器に次々と侵入する可能性がある」と警告した。

韓国国内でも、IoT機器の遠隔制御ネットワークを狙ったハッキング攻撃がいつ発生してもおかしくないとの懸念が出ている。早朝配送や当日配送が人々の日常生活に深く浸透しているだけに、流通網が攻撃を受ければ、大きな社会的混乱が生じる恐れがある。高麗大学情報保護大学院の金炯中（キム・ヒョンジュン）教授は「自動車など、個人が使用する遠隔制御システムにAIが侵入すれば、被害が急速かつ広範囲に拡大する恐れがある」と述べた。