「人工知能（AI）」のおかげで高騰した株価がAIのために落ちている。AIというラベルだけで上がった市場が終わり、市場が本格的な銘柄の選別に入ったという分析が出ている。

インテルの株価は先月30日にニューヨーク証券市場で28．58％安の65．76ドルで取引を終えた。1974年のオイルショックから52年ぶりの下げ幅で、1日で時価総額1400億ドル（約22兆円）以上が消えた。

インテルはAIエージェント駆動に使われるサーバー用中央処理装置（CPU）需要への期待から今年に入り株価が約150％上がったが、10－12月期の売り上げ見通しが150億～160億ドルで市場の期待の171億ドルを大きく下回り株価が急落した。

足を引っ張ったのもAIブームだ。メモリー半導体企業がAI向けの生産に集中し汎用メモリー価格が急騰すると、インテルの主要収益源であるPC需要が萎縮したのだ。産業研究院の金洋膨（キム・ヤンペン）専門研究員は「技術革新で遅れをとったインテルがPC需要減少という直撃弾まで受けた」と分析した。

同じAI投資でも現金成績表は分かれた。グーグルの親会社であるアルファベットは7－9月期にクラウド売り上げが103％急増したが、設備投資に514億ドルを投じて余剰キャッシュフローが91億ドルの赤字を出した。これに対しアルファベットの株価は先月29日に12．6％急落し時価総額約5000億ドルが蒸発した。7－9月期に約21億ドルの赤字を出したメタと、この1年で424億ドルの赤字を出したアマゾンも事情は似ている。ワシントン・ポストは「AI企業がAIインフラ投資で莫大な資金を借りて新株を発行するなど各種資金調達方式を考案している」とした。

それでも企業は投資を止めない。ゴールドマン・サックスは米主要ビッグテックの設備投資が今年の約8000億ドルから来年は1兆2000億ドルに増え、米国の国内総生産（GDP）比の割合が19世紀後半の鉄道建設ブーム以降で最も高くなるとみた。問題は速度だ。ゴールドマン・サックスは投資増加率が今年100％に迫った後、来年が54％、2028年が12％と鈍化すると予想した。BNK投資証券のイ・ミンヒ研究員は「ビッグテックのAIインフラ投資増加率が7－9月期にピークになるだろう。余剰キャッシュフロー悪化と資本調達問題は続くだろう」とした。

ビッグテックの設備投資はそのまま半導体企業の売り上げだ。エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）、AMDのリサ・スーCEOに続き先月31日にオープンAIのサム・アルトマンCEOまでサムスンとSKを訪ねたのもメモリー確保競争のためだ。逆にビッグテック投資が停滞すればサムスン電子とSKハイニックスも打撃は避けられない。

サムスン証券のイ・ジョンウク研究員は「調達費用上昇にともなう需要鈍化の懸念が株価に反映された」としながらも、「供給と需要を天秤にかける必要がないほどメモリー好況はまだ前半戦」と話す。ある大企業CEOも「ビッグテックの選別はあるだろうがAIデータセンターはインターネットのように『必須インフラ』になるだろう」と予想した。