サムスン電子とSKハイニックスが7－9月期に過去最大の業績を出した中で、両社のメモリー半導体を確保しようとする企業の「予約戦争」も激しくなっている。人工知能（AI）ブームでメモリーが不足し、長期間の供給を約束してほしいという要請が集まっているという。

業界によると、両社は顧客とメモリー長期供給契約を拡大している。長期供給契約は一定期間メモリーを供給・購入することにして取引量と価格決定方式、預置金などをあらかじめ決めておく契約を意味する。顧客は必要な量を確保でき、メーカーは販売量を予測して投資と生産の計画を立てやすくなる長所がある。

サムスン電子は先月29日、7－9月期の業績発表カンファレンスコールで顧客10社と長期契約を結び、追加で10社と交渉中だと明らかにした。契約を望む顧客もAI企業からモバイル、自動車、ネットワーク企業と広がっている。サムスン電子は「長期供給契約が広がれば契約基盤の安定した事業モデルを定着させるのに大きく役立つだろう」と話した。2030年までに全生産能力の60～70％を長期契約に配分するという目標にも近づいたと説明した。

SKハイニックスは大型クラウド企業を含む顧客14社と契約を結んだ。期間は通常5年で、一部顧客とは延長を協議中だ。すでに来年から再来年の全生産能力の半分以上に相当する量の販売先を長期契約で確保した。協議中のものまで合わせればDRAMと広帯域メモリー（HBM）生産量は2029年まで事実上「完売」した状態だ。SKハイニックスは「（現在の長期供給契約は）顧客と協議した価格の範囲内で市場（価格変動）の状況を反映する構造」と明らかにした。長期供給契約では安定した収益を確保し、残りの生産能力は市場状況などに合わせて活用する計画だ。

追加注文も相次いでいる。サムスン電子は毎年交渉で契約期間を増やす方式で長期契約を運営中だが、一部顧客とはすでに延長協議が大詰めの段階だと明らかにした。契約延長期間の要請量も予想を大きく上回ると付け加えた。続けて「既存の契約に対しても追加供給要請が寄せられ、中長期生産の可能性を検討している」として生産能力が十分でないだけに多様な供給対応案を検討していると伝えた。

◇あふれるか、あふれないか…メモリー供給過剰

現在の市場は今後の供給過剰を懸念している。ビッグテックのAI投資負担が大きくなっている上に中国企業も増設に乗り出しているためだ。トレンドフォースなど市場調査会社は新規工場がDRAM供給量を本格的に増やす時期を2028年ごろとみている。こうした不安は株価にも反映され、サムスン電子とSKハイニックスの7－9月期の営業利益は合わせて190兆7743億ウォンと過去最大水準だが、先月30日の株価は52週高値よりそれぞれ39．9％と52．5％低かった。

両社はこうしたリスクに備え増設速度を弾力的に調節する方針だ。サムスン電子は生産スペースを先に確保してから需要に合わせて装備を入れる予定で、SKハイニックスも竜仁（ヨンイン）と清州（チョンジュ）の工場の骨組工事を繰り上げるがクリーンルームは段階的に開くことにした。

投資は増えているが実際に供給が増えるまでには時間がかかるものとみられる。サムスン電子は「2027年の施設投資増加分が2028年の生産に実質的に寄与するのは難しそうだ」と明らかにした。工場建設、装備調達などにも時間がかかる上に工程が複雑な次世代HBMは生産量を増やすのに制約があり2028年も需給はギリギリだという見通しを付け加えた。ハンファ投資証券のパク・ジュンヨン研究員は「過去とは違い投資額の増加が生産量拡大に直結しない構造が形成され、メモリー価格上昇が予想より長期化する可能性が高い」と予想する。