「粗探しのような報道」と「事実の歪曲」。李在明（イ・ジェミョン）大統領が28日、自身に対する批判報道に反論し、X（旧ツイッター）に投稿した言葉だ。李大統領は農地の全数調査に関連し「当初は首都圏の投機を目的とした違法農地の実態調査を指示したが、（宋美玲）農林畜産食品部長官が、数十年間放置されてきた全国の農地をこの機会に調査しようと提案したため、私が自ら全国の農地調査を指示した」と主張した。続いて「長官が提案した事業という事実を伝えたところ、これをもって『責任転嫁』と非難するメディアがある」と批判した。さらに「公開された国務会議での発言を直接確認し、最低限の報道倫理を持って書いた記事なのか疑問だ」と指摘した。

李大統領は「このように事実を歪曲しながらも、国民と直接意思疎通をするSNSをやめろと強要するのは、殴られても抵抗せず、ただ殴られろと言っているようなものだ」とし、最近相次いでいる「SNSを控えるべき」という趣旨の報道に不快感を表した。また、「『チャジャン麺が好きと言うのはチャンポン侮辱』としながら『大統領を罵倒するのが国民のスポーツ』だった時代を思い出す」とし「しかし結局は国民が判断する」と投稿した。

メディアに対する不満は前日夜からX上で表出した。李大統領は自身の国務会議での発言を「外国人労働者、国家経済の役に立たず」という見出しで紹介した記事について「『役に立たない』という言葉と『大いに役立つわけではない』という言葉には大きな違いがある」とし、訂正と謝罪を求めた。また、その報道を引用して自身を批判したネットユーザーに対しては「発言の前後の文脈からすれば、外国人労働者は韓国人労働者に比べて役には立つものの『大いに』役立つわけではないという比較表現であることは明らかだ」とし、「『役に立たない』と言ったことを前提に非難するのは度が過ぎる」とコメントした。

李大統領のXでの発信は、与党の強硬支持層にも次々と向けられた。李大統領は28日未明、過去の「無極派」（無責任な極端主義者）発言について謝罪を求めたネットユーザーに対し「自分がそれに該当しないのであれば不快に思う理由はない。それに該当すると考えて気分を害したのであれば一度振り返ってみることをお勧めする」と反論した。同日午後には「支持者と争っているのか」という指摘に対し、「誰が指摘しようと、良い指摘は良い指摘であり、改めるべきことは改めなければならず、味方か敵かに関係なく間違いは是正しなければならない」と反論した。

メディアや支持者を相手に舌戦をする李大統領のXについて、最大野党の国民の力からは「大統領は青瓦台（チョンワデ、大統領府）の編集局長なのか」（安哲秀議員）という批判が出てきた。共に民主党の議員も「誤った記事や主張を正す必要はあるが、それを大統領が自らするのは別の問題だ」とし「まるで大統領がすべての人と争っているような印象を与えていて心配だ」と語った。「元祖親李派」とされる共に民主党の鄭成湖（チョン・ソンホ）議員も「国民にはさまざまな見解があるため、大統領自身の意見を直接述べれば50％以上の支持を得るのは容易ではない」とし「こうした面では（SNSを）少し控えるのもよいのではないかと思う」と述べた。この日、李大統領と共に民主党の重鎮議員らとの夕食会でも、一部の出席者が李大統領のSNSでの表現や投稿の頻度に懸念を示したという。

青瓦台の内外では、李大統領のXでの発信は「再任を可能にするための改憲論争」から得た教訓のためという分析も出ている。今年7月、趙正湜（チョ・ジョンシク）国会議長の記者会見後「再任を可能にする改憲を推進する」という事実と異なる内容が広まりながら国政支持率が50％を下回った経験を教訓に、誤った情報への対応を迅速化したという見方だ。

ただ、李大統領が自ら直接反論することはむしろ支持率にマイナスになるとの声が多い。政治コンサルティング会社「ミン」のパク・ソンミン代表は「李大統領には『反論強迫症』があるようだ」とし「反論の仕方が論争を招いて『大統領らしさ』を自ら損なっている」と指摘した。

あらゆるイシューに参戦…李在明大統領の「終日SNS」（2）